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航空宇宙・造船業界の主要企業
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三井E&S
重工メーカー
島津製作所
航空機部品メーカー
ナブテスコ
航空機部品メーカー
新明和工業
航空機部品メーカー
東京計器
航空機部品メーカー
※売上高は各社の直近通期の連結決算(IFRS等の売上収益を含む)。非上場企業は各社の公表値。
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航空宇宙・造船業界に関わる職種
10DATA
数字で見る航空宇宙・造船業界
出荷額
7.02兆円
▲ 前年比 +16.3%
出典:経済産業省 経済構造実態調査(2024年・船舶+航空機)
従業者数
12.0万人
▲ 前年比 +2.8%
出典:経済産業省 経済構造実態調査(2025年・船舶+航空機)
航空機生産額
2.44兆円
▲ 前年比 +27.8%
出典:日本航空宇宙工業会(2025年)
船舶輸出額
1.57兆円
▲ 前年比 +8.6%
出典:財務省 貿易統計(2025年)
航空機関連輸出額
9,182億円
▲ 前年比 +13.6%
出典:日本航空宇宙工業会(2025年)
推移・地域・生産の動き
航空宇宙・造船の規模の変化、生産の拠点が集まる地域、最近の生産の動きを知るための数字です。上の5つの数字とは使っている統計や区分が違うものもあるため、対象は各グラフに書いています。公的統計を出典とし、足し合わせや割合の計算など編集部で加工した数字は、その方法を書いています。
製造品出荷額等の推移(兆円・各年の年間額)
工業統計調査(2016〜2019年・従業者4人以上の事業所)
経済構造実態調査(2021〜2024年・個人経営を除く全規模)
調査の対象が違うため、2019年以前と2021年以降の増減は比べられません。2020年は、このページでは未掲載です(編集部で数値を取得していないため)。2024年は集計の対象となる事業所の一覧も更新されています。MONOSCOPEの業種の分け方に合わせて、統計の区分を足し合わせた数字です(複数区分の合算)。
出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」
事業所数・従業者数
| 時点 | 事業所数 | 従業者数(人) |
|---|---|---|
| 工業統計調査(従業者4人以上) | ||
| 2017年6月1日 | 1,843 | 121,246 |
| 2018年6月1日 | 1,806 | 113,758 |
| 2019年6月1日 | 1,762 | 112,348 |
| 2020年6月1日 | 1,709 | 116,420 |
| 経済構造実態調査(全規模) | ||
| 2022年6月1日 | 2,340 | 105,658 |
| 2023年6月1日 | 2,346 | 110,537 |
| 2024年6月1日 | 2,352 | 116,738 |
| 2025年6月1日 | 2,254 | 119,956 |
工場などの拠点の数と、そこで働く人の数です。会社の数とは違います。調査が変わった前後は比べられません。
出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」
都道府県別の製造品出荷額等
秘匿されている県があり、上位の顔ぶれを確定できないため、順位は載せていません。
最近の生産の動き(鉱工業生産指数・2020年=100)
航空機部品船舶・同機関輸送機械工業(除.自動車工業)(参考)
生産の量を2020年を100として表した指数で、季節による上下を取り除いています(2026年8月まで、最終月は速報)。出荷額の金額とは違います。(参考)は業種より広い区分です。
航空機部品:航空機側の系列(品目名は『航空機部品』)。船舶・同機関:造船側の系列。輸送機械工業(除.自動車工業):産業車両・鉄道車両なども含みうる。
この業種の会社の利益と投資(法人企業統計)
売上高経常利益率の推移(%)
その他の輸送用機械器具製造業製造業全体
2025年度の売上高経常利益率は8.0%です。対象は法人企業統計の「その他の輸送用機械器具製造業」(広い区分(参考))で、その他の輸送用機械器具製造業(船舶・航空機のほか鉄道車両なども含む)。年度は4月〜翌年3月に締めた決算で、個々の会社の利益率ではありません。
設備投資の推移(兆円)
設備投資(ソフトウェアを含む)
2025年度は0.27兆円。対象は同じ「その他の輸送用機械器具製造業」です。設備投資にはソフトウェアを含み、海外子会社による投資は含みません。
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