化学・樹脂・ゴム

化学・樹脂・ゴム業界

石油化学の基礎原料から、機能性樹脂・ゴム製品・特殊化学品までを扱います。自動車・電子・医療など幅広い産業に素材を供給し、高機能化とサステナビリティへの対応が進んでいます。業界の基礎知識から主要企業、関連する技術・職種まで、多面的に理解するためのハブページです。

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10DATA

数字で見る化学・樹脂・ゴム業界

出荷額

43.1兆円

▲ 前年比 +3.5%

出典:経済産業省 経済構造実態調査(2024年・医薬品除く)

従業者数

84.7万人

▼ 前年比 −1.0%

出典:経済産業省 経済構造実態調査(2025年)

エチレン生産量

514万t

▲ 前年比 +3.1%

出典:石油化学工業協会(2025年)

輸出額

11.9兆円

▲ 前年比 +0.1%

出典:財務省 貿易統計(2025年・化学製品)

研究開発費

1.44兆円

▲ 前年比 +1.7%

出典:総務省 科学技術研究調査(2024年度・医薬品除く)

推移・地域・生産の動き

化学・樹脂・ゴムの規模の変化、生産の拠点が集まる地域、最近の生産の動きを知るための数字です。上の5つの数字とは使っている統計や区分が違うものもあるため、対象は各グラフに書いています。公的統計を出典とし、足し合わせや割合の計算など編集部で加工した数字は、その方法を書いています。

製造品出荷額等の推移(兆円・各年の年間額)

工業統計調査(2016〜2019年・従業者4人以上の事業所)

2016年31.9兆円
2017年33.9兆円
2018年35.5兆円
2019年34.9兆円

経済構造実態調査(2021〜2024年・個人経営を除く全規模)

2021年37.2兆円
2022年40.2兆円
2023年39.5兆円
2024年40.9兆円

調査の対象が違うため、2019年以前と2021年以降の増減は比べられません。2020年は、このページでは未掲載です(編集部で数値を取得していないため)。2024年は集計の対象となる事業所の一覧も更新されています。MONOSCOPEの業種の分け方に合わせて、統計の区分を足し合わせた数字です(複数区分の合算)。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」

事業所数・従業者数

時点事業所数従業者数(人)
工業統計調査(従業者4人以上)
2017年6月1日18,090757,939
2018年6月1日17,997777,902
2019年6月1日17,859799,974
2020年6月1日17,751802,333
経済構造実態調査(全規模)
2022年6月1日20,229801,263
2023年6月1日20,372805,541
2024年6月1日20,277807,340
2025年6月1日19,744798,717

工場などの拠点の数と、そこで働く人の数です。会社の数とは違います。調査が変わった前後は比べられません。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」

化学工業+プラスチック製品+ゴム製品の出荷額が多い都道府県(上位10・兆円・2024年)

愛知県3.91兆円
静岡県3.43兆円
兵庫県3.34兆円
大阪府3.16兆円
茨城県3.06兆円
千葉県3.04兆円
埼玉県2.65兆円
神奈川県2.64兆円
山口県2.37兆円
三重県2.29兆円

生産の拠点が集まっている地域を見るための数字です。工場などの事業所がある場所での集計で、本社の場所ではありません。上位10の都道府県で、化学工業+プラスチック製品+ゴム製品の全国計の56.7%(編集部の計算)。集計の区分:化学工業+プラスチック製品+ゴム製品(16+18+19)。左の推移の数字とは集計の対象が違います。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(地域別統計表)

最近の生産の動き(鉱工業生産指数・2020年=100)

化学工業(除.医薬品)(参考)プラスチック製品工業ゴム製品工業

生産の量を2020年を100として表した指数で、季節による上下を取り除いています(2026年8月まで、最終月は速報)。出荷額の金額とは違います。(参考)は業種より広い区分です。
化学工業(除.医薬品):医薬品を除く化学。ただし化粧品(定義では食品・医薬・日用品側)を含み、プラスチック製品・ゴム製品は別系列。プラスチック製品工業:定義の中分類18に対応。ゴム製品工業:定義の中分類19に対応。

出典:経済産業省「鉱工業指数(2020年=100)」(季節調整済)

この業種の会社の利益と投資(法人企業統計)

売上高経常利益率の推移(%)

化学工業製造業全体

2025年度の売上高経常利益率は13.2%です。対象は法人企業統計の「化学工業」(広い区分(参考))で、化学工業。医薬品・化粧品を含む。プラスチック製品・ゴム製品が化学工業に入るかは原典の業種区分名だけでは確かめられない(独立した区分はない)。年度は4月〜翌年3月に締めた決算で、個々の会社の利益率ではありません。

出典:財務省 財務総合政策研究所「法人企業統計調査(年次別調査)時系列データ」(業種別、法人のみ)

設備投資の推移(兆円)

設備投資(ソフトウェアを含む)

2025年度は2.87兆円。対象は同じ「化学工業」です。設備投資にはソフトウェアを含み、海外子会社による投資は含みません。

出典:財務省 財務総合政策研究所「法人企業統計調査(年次別調査)時系列データ」(業種別、法人のみ)

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