電機・精密機器の企業

電機・精密機器業界を構成する総合電機・重電・計測機器などの企業を紹介します。事業領域・規模・地域・技術領域から企業を探し、関連する記事とあわせて業界の全体像をつかむことができます。

03BASICS

電機・精密機器業界の企業を知る

図解

どんな企業があるか

業界を構成する企業の種類と役割

図解

業界内の企業構造

総合電機／重電／計測機器／光学・医療の関係と取引構造

図解

主要プレイヤーの勢力図

国内外の主要企業のポジションと勢力関係

04COMPARE

主要企業の事業と会社全体の規模を知る

電機・精密機器の業種ページで紹介している主要8社の、事業の中身と会社全体の規模を決算資料の数字で並べました。業界の企業を網羅した一覧ではなく、並びは順位でもありません。

売上・従業員数は会社全体（連結）の数字で、この業種以外の事業も含みます。この業種の事業だけの規模や市場シェアは、この表からは比べられません。決算期・会計基準が違い、利益率には一時的な要因が入ることもあります。海外売上の割合は販売先の地域の割合で、海外で働く人の割合ではありません。仕事内容・働き方や、製品の仕様・品質・供給の条件は、各社の公式情報で確かめてください。

会社	主な事業・製品	売上（連結・会社全体）	営業利益率	従業員数（連結）	海外売上の割合	決算期
日立製作所総合電機メーカー	デジタルシステム＆サービス（ITサービス・ストレージ・ソフトウェア等）・エナジー（パワーグリッド・原子力）・コネクティブインダストリーズ（昇降機・家電空調・計測分析等）／モビリティ（鉄道）	105,868億円売上収益	11.3%調整後営業利益で計算	287,901人	63.0%	2026年3月期IFRS
パナソニックホールディングス総合電機メーカー	コネクト（アビオニクス・プロセスオートメーション・ブルーヨンダー等）・スマートライフ（家電等）／エレクトリックワークス（照明・電材）・インダストリー（電子部品・デバイス）／エナジー（電池）	80,487億円売上高	2.9%一時的な要因を含む・会社の独自指標とは異なる（下の注記）	183,685人	60.2%	2026年3月期IFRS
三菱電機総合電機メーカー	インフラ（社会システム・電力システム・防衛宇宙）・インダストリー・モビリティ（FA・自動車機器）・ライフ（ビルシステム・空調家電）	58,948億円売上高	7.3%一時的な要因を含む・会社の独自指標とは異なる（下の注記）	150,386人	50.3%	2026年3月期IFRS
東芝総合電機メーカー	エネルギーソリューション・デジタルインフラソリューション・デバイス＆テクノロジー（HDD・パワー半導体等）	37,091億円売上高	8.1%営業損益で計算一時的な要因を含む（下の注記）	94,051人	―	2026年3月期米国基準
キヤノン精密機器メーカー	プリンティング（複合機・プリンター・商業印刷）・イメージング（カメラ・ネットワークカメラ）・メディカル（CT・超音波等）／インダストリアル（半導体・FPD露光装置）	46,247億円売上高	9.8%一時的な要因を含む（下の注記）	165,547人	79.2%	2025年12月期米国基準
オリンパス精密機器メーカー	消化器内視鏡ソリューション（内視鏡・処置具・医療サービス）・サージカルインターベンション（泌尿器・呼吸器・外科機器）	10,107億円売上高	9.6%一時的な要因を含む・会社の独自指標とは異なる（下の注記）	28,138人	89.7%	2026年3月期IFRS
ニコン精密機器メーカー	映像（デジタルカメラ・交換レンズ・シネマカメラ）・精機（半導体・FPD露光装置）・ヘルスケア／コンポーネント（顕微鏡・眼科機器・光学部品等）	6,772億円売上収益	-16.6%営業利益（営業損失）で計算一時的な要因を含む（下の注記）	19,928人	85.2%	2026年3月期IFRS
島津製作所精密機器メーカー	計測機器（分析・計測機器）・医用機器・航空機器（※数字はこの業種以外の事業も含む全社連結）	5,607億円売上高	13.1%	14,649人	56.7%	2026年3月期日本基準

2026年10月10日時点で確認した、各社の公表済みの通期決算です。

数値の出典と注意点を見る

日立製作所：IFRSの連結損益計算書に「営業利益」の行がなく、会社は「営業利益」に代えて調整後営業利益（売上収益－売上原価－販管費）を主要指標としている（売上収益10,586,781百万円、調整後営業利益1,199,275百万円、会社開示の売上収益調整後営業利益率11.3%）。その他の収益・費用や持分法損益は含まない。参考：Adjusted EBITA 1,311,436百万円（12.4%）。
パナソニックホールディングス：IFRSで「売上高」「営業利益」の表記（売上高8,048,722百万円、営業利益236,407百万円）。グループ経営改革に関する構造改革費用の計上などで前期比45%減益（PHS株式譲渡益の計上あり）。一過性要因を除く会社指標の調整後営業利益（売上高－売上原価－販管費）は4,474億円（5.6%、決算補足資料）。
三菱電機：IFRSで「売上高」「営業利益」の表記（売上高5,894,747百万円、営業利益433,095百万円、会社開示の営業利益率7.3%）。消去又は全社にネクストステージ支援制度特別措置（特別退職金）の費用を含み、その他の損益は前年度比835億円悪化。会社は事業・資産売却損益や減損等を除く「調整後営業利益」も併用。決算短信PDFには設備投資の数値の訂正のお知らせが付いている（売上・利益は訂正対象外）。
東芝：2023年12月に上場廃止した非上場会社のため決算短信・有報はなく、会社公表の「2025年度決算」（2026年5月15日、億円単位）による。監査完了前の数値と明記されている。営業損益3,008億円は引当金等（PJ案件コスト精査等）△932億円を差し引いた後で、引当金等前は3,940億円（10.6%）。キオクシア株式の売却・評価益等で当期純損益は1兆9,673億円だが営業外。
キヤノン：12月決算。売上高4,624,727百万円、営業利益455,390百万円。前期（2024年12月期）はメディカルののれん減損で営業利益が2,798億円に落ちており、前期比62.8%増はその反動を含む。2027年度第1四半期から米国基準→IFRSへ移行予定。2026年12月期の通期決算は2026-10-10時点で未発表のため2025年12月期が最新。
オリンパス：IFRSで「売上高」「営業利益」の表記（売上高1,010,676百万円、営業利益97,120百万円）。組織体制変革に伴う費用約269億円や減損損失などの一時費用を含み前期比40.2%減益。その他の収益・費用を除く会社指標の調整後営業利益は1,433億円（14.2%）。
ニコン：営業損失（売上収益677,163百万円、営業損失△112,448百万円）。デジタルマニュファクチャリング事業の非金融資産の減損損失（連結の減損損失計991億円）や構造改革費用など、その他営業費用1,111億円の計上による一時要因が大きい。前期は24億円の営業利益。
島津製作所：この業種以外の事業も含む（全社連結）。航空機器の売上高は43,371百万円（全社の約7.7%）で、主力は計測機器（364,908百万円）。
日立製作所（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
パナソニックホールディングス（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
三菱電機（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
東芝（2026年3月期）：IR資料（PDF）、会社のIRページ
キヤノン（2025年12月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
オリンパス（2026年3月期）：IR資料（PDF）
ニコン（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
島津製作所（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
営業利益率＝営業利益÷売上（編集部の計算）。海外売上の割合は会社の開示か、地域別の売上から編集部が計算したものです。

公表された工場投資

会社	場所	何をつくる・増やすか	公表された投資額	主な予定・進捗	状況
東芝デバイス＆ストレージ	フィリピンラグナ州	データセンター向けHDDの生産ライン増設	発表資料に記載なし	2026年10月に増設ラインから初出荷、能力約2倍は2027年度目標	生産開始	発表の内容を記事で読む →

MONOSCOPEの記事で紹介した案件です。投資額と予定は発表時点の計画で、変わることがあります。状況は2026年10月10日時点で、採用の募集や製品の供給の開始を表すものではありません。報道だけの案件は載せていません。すべての工場投資を見る →