産業機械・工作機械

産業機械・工作機械業界

工作機械・産業用ロボット・建設機械・射出成形機など、ものをつくるための機械を扱います。「マザーマシン」と呼ばれる工作機械をはじめ、日本が国際競争力を持つ代表的な分野です。業界の基礎知識から主要企業、関連する技術・職種まで、多面的に理解するためのハブページです。

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10DATA

数字で見る産業機械・工作機械業界

出荷額

25.3兆円

▲ 前年比 +1.9%

出典:経済産業省 経済構造実態調査(2024年・生産用機械)

従業者数

63.9万人

▼ 前年比 −2.9%

出典:経済産業省 経済構造実態調査(2025年・生産用機械)

工作機械受注額

1.60兆円

▲ 前年比 +8.0%

出典:日本工作機械工業会(2025年)

輸出額

19.7兆円

▲ 前年比 +2.5%

出典:財務省 貿易統計(2025年・一般機械)

研究開発費

8,320億円

▲ 前年比 +0.2%

出典:総務省 科学技術研究調査(2024年度・生産用機械)

推移・地域・生産の動き

産業機械・工作機械の規模の変化、生産の拠点が集まる地域、最近の生産の動きを知るための数字です。上の5つの数字とは使っている統計や区分が違うものもあるため、対象は各グラフに書いています。公的統計を出典とし、足し合わせや割合の計算など編集部で加工した数字は、その方法を書いています。

製造品出荷額等の推移(兆円・各年の年間額)

工業統計調査(2016〜2019年・従業者4人以上の事業所)

2016年16.7兆円
2017年19.1兆円
2018年20.6兆円
2019年19.6兆円

経済構造実態調査(2021〜2024年・個人経営を除く全規模)

2021年21.5兆円
2022年23.7兆円
2023年23.4兆円
2024年23.8兆円

調査の対象が違うため、2019年以前と2021年以降の増減は比べられません。2020年は、このページでは未掲載です(編集部で数値を取得していないため)。2024年は集計の対象となる事業所の一覧も更新されています。MONOSCOPEの業種の分け方に合わせて、統計の区分を足し合わせた数字です(一部だけ対応)。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」

事業所数・従業者数

時点事業所数従業者数(人)
工業統計調査(従業者4人以上)
2017年6月1日14,840509,130
2018年6月1日14,862531,065
2019年6月1日14,920543,818
2020年6月1日14,812542,491
経済構造実態調査(全規模)
2022年6月1日19,121583,672
2023年6月1日19,188586,530
2024年6月1日19,086583,231
2025年6月1日18,485569,449

工場などの拠点の数と、そこで働く人の数です。会社の数とは違います。調査が変わった前後は比べられません。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」

生産用機械器具製造業の出荷額が多い都道府県(上位10・兆円・2024年)

愛知県2.40兆円
大阪府2.37兆円
茨城県1.88兆円
神奈川県1.34兆円
兵庫県1.14兆円
広島県1.10兆円
長野県0.99兆円
石川県0.92兆円
熊本県0.90兆円
静岡県0.89兆円

生産の拠点が集まっている地域を見るための数字です。工場などの事業所がある場所での集計で、本社の場所ではありません。上位10の都道府県で、生産用機械器具製造業の全国計の55.1%(編集部の計算)。集計の区分:生産用機械器具製造業(26)。左の推移の数字とは集計の対象が違います。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(地域別統計表)

最近の生産の動き(鉱工業生産指数・2020年=100)

生産用機械工業

生産の量を2020年を100として表した指数で、季節による上下を取り除いています(2026年8月まで、最終月は速報)。出荷額の金額とは違います。(参考)は業種より広い区分です。
生産用機械工業:中分類26に対応。ただし定義から外している金型を含みうる(その他の生産用機械・機械工具の範囲は原典ファイルでは確かめられない)。

出典:経済産業省「鉱工業指数(2020年=100)」(季節調整済)

この業種の会社の利益と投資(法人企業統計)

売上高経常利益率の推移(%)

生産用機械器具製造業製造業全体

2025年度の売上高経常利益率は11.5%です。対象は法人企業統計の「生産用機械器具製造業」(対応する区分)で、生産用機械器具製造業(金型を含む)。年度は4月〜翌年3月に締めた決算で、個々の会社の利益率ではありません。

出典:財務省 財務総合政策研究所「法人企業統計調査(年次別調査)時系列データ」(業種別、法人のみ)

設備投資の推移(兆円)

設備投資(ソフトウェアを含む)

2025年度は1.16兆円。対象は同じ「生産用機械器具製造業」です。設備投資にはソフトウェアを含み、海外子会社による投資は含みません。

出典:財務省 財務総合政策研究所「法人企業統計調査(年次別調査)時系列データ」(業種別、法人のみ)

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