産業機械・工作機械の企業

産業機械・工作機械の企業

産業機械・工作機械業界を構成する工作機械・産業用ロボット・建設機械などの企業を紹介します。事業領域・規模・地域・技術領域から企業を探し、関連する記事とあわせて業界の全体像をつかむことができます。

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主要企業の事業と会社全体の規模を知る

産業機械・工作機械の業種ページで紹介している主要8社の、事業の中身と会社全体の規模を決算資料の数字で並べました。業界の企業を網羅した一覧ではなく、並びは順位でもありません。

売上・従業員数は会社全体(連結)の数字で、この業種以外の事業も含みます。この業種の事業だけの規模や市場シェアは、この表からは比べられません。決算期・会計基準が違い、利益率には一時的な要因が入ることもあります。海外売上の割合は販売先の地域の割合で、海外で働く人の割合ではありません。仕事内容・働き方や、製品の仕様・品質・供給の条件は、各社の公式情報で確かめてください。

会社主な事業・製品売上(連結・会社全体)営業利益率従業員数(連結)海外売上の割合決算期
DMG森精機工作機械メーカーマシンツール(工作機械)・インダストリアル・サービス(修理・部品・エンジニアリング)5,150億円売上収益3.7%14,026人84.8%2025年12月期IFRS
アマダ工作機械メーカー金属加工機械(板金・微細溶接)・金属工作機械(切削・研削・プレス)4,374億円売上収益10.2%9,872人64.3%2026年3月期IFRS
牧野フライス製作所工作機械メーカーマシニングセンタ・放電加工機・FMS・制御装置・アフターサービス2,612億円売上高9.6%4,777人86.8%2026年3月期日本基準
オークマ工作機械メーカーNC旋盤・複合加工機・マシニングセンタ・NC研削盤2,359億円売上高6.6%4,101人73.3%2026年3月期日本基準
小松製作所産業機械メーカー建設機械・車両・リテールファイナンス・産業機械他41,328億円売上高13.7%一時的な要因を含む(下の注記)67,279人89.7%2026年3月期米国基準
クボタ産業機械メーカー機械(農業機械・建設機械・エンジン)・水・環境(パイプ・水処理・環境プラント)30,189億円売上高8.8%52,503人77.3%2025年12月期IFRS
住友重機械工業産業機械メーカーメカトロニクス(減速機・モーター)・インダストリアルマシナリー(射出成形機・半導体関連等)・ロジスティックス&コンストラクション/エネルギー&ライフライン10,669億円売上高4.8%25,123人59.7%2025年12月期日本基準
荏原製作所産業機械メーカー建築・産業(ポンプ・冷熱・送風機)・精密・電子(CMP装置・ドライ真空ポンプ)・エネルギー・インフラ・環境9,583億円売上収益11.9%21,148人66.6%2025年12月期IFRS

2026年10月10日時点で確認した、各社の公表済みの通期決算です。

数値の出典と注意点を見る
  • DMG森精機:売上収益・営業利益は継続事業のみ(ロシアの Ulyanovsk Machine Tools を非継続事業に分類)。
  • 小松製作所:米国基準。営業利益は長期性資産等の減損・その他の営業収益(費用)を含む会社表示の値。
  • クボタ:IFRS。会社表示の営業利益(その他の収益・費用を含む)。米国関税影響などで前年度比減益。
  • 荏原製作所:IFRS。会社表示の営業利益(その他の収益・費用を含む)。
  • DMG森精機(2025年12月期):決算短信、有価証券報告書
  • アマダ(2026年3月期):有価証券報告書
  • 牧野フライス製作所(2026年3月期):有価証券報告書
  • オークマ(2026年3月期):有価証券報告書
  • 小松製作所(2026年3月期):有価証券報告書
  • クボタ(2025年12月期):有価証券報告書
  • 住友重機械工業(2025年12月期):有価証券報告書
  • 荏原製作所(2025年12月期):有価証券報告書
  • 営業利益率=営業利益÷売上(編集部の計算)。海外売上の割合は会社の開示か、地域別の売上から編集部が計算したものです。

関連する統計区分の企業の規模(2021年6月時点)

企業数(会社・個人事業者)31,829企業産業 中分類 26
中小企業の割合99.5%小規模企業は全企業の83.5%
大企業の数1490.47%

総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」(令和3年)の企業の数を、日本標準産業分類の区分で集計した数字です(広い区分(参考):中分類26 生産用機械全体。定義から外している金型を含む)。中小企業・小規模企業の分け方は中小企業庁の定義(製造業は資本金3億円以下または従業者300人以下、小規模は20人以下)を、調査の従業者数の区切りに当てはめた編集部の集計で、公表された割合ではありません。MONOSCOPEの業種とは対象が違い、上の8社以外の会社の内訳を表すものでもありません。工場などの拠点の数(事業所数)とも違います。業種全体の利益や設備投資は業種のページにあります。