窯業・セラミックス

窯業・セラミックス業界

ガラス・セメント・陶磁器などの伝統的な窯業から、電子部品や半導体製造装置に使われるファインセラミックスまでを扱います。日本企業が世界シェアを握る分野も多く、先端材料としての重要性が高まっています。業界の基礎知識から主要企業、関連する技術・職種まで、多面的に理解するためのハブページです。

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10DATA

数字で見る窯業・セラミックス業界

出荷額

8.74兆円

▲ 前年比 +2.5%

出典:経済産業省 経済構造実態調査(2024年)

従業者数

23.6万人

▼ 前年比 −1.7%

出典:経済産業省 経済構造実態調査(2025年)

セメント生産量

4,440万t

▼ 前年比 −3.2%

出典:セメント協会(2025年度)

輸出額

1.12兆円

▲ 前年比 +4.0%

出典:財務省 貿易統計(2025年・非金属鉱物製品)

研究開発費

2,110億円

▲ 前年比 +8.1%

出典:総務省 科学技術研究調査(2024年度)

推移・地域・生産の動き

窯業・セラミックスの規模の変化、生産の拠点が集まる地域、最近の生産の動きを知るための数字です。上の5つの数字とは使っている統計や区分が違うものもあるため、対象は各グラフに書いています。公的統計を出典とし、足し合わせや割合の計算など編集部で加工した数字は、その方法を書いています。

製造品出荷額等の推移(兆円・各年の年間額)

工業統計調査(2016〜2019年・従業者4人以上の事業所)

2016年7.1兆円
2017年7.5兆円
2018年7.8兆円
2019年7.7兆円

経済構造実態調査(2021〜2024年・個人経営を除く全規模)

2021年8.1兆円
2022年8.4兆円
2023年8.5兆円
2024年8.7兆円

調査の対象が違うため、2019年以前と2021年以降の増減は比べられません。2020年は、このページでは未掲載です(編集部で数値を取得していないため)。2024年は集計の対象となる事業所の一覧も更新されています。MONOSCOPEの業種の分け方に合わせて、統計の区分を足し合わせた数字です(おおむね一致)。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」

事業所数・従業者数

時点事業所数従業者数(人)
工業統計調査(従業者4人以上)
2017年6月1日9,514236,031
2018年6月1日9,343239,873
2019年6月1日9,197239,975
2020年6月1日9,024237,550
経済構造実態調査(全規模)
2022年6月1日10,871243,516
2023年6月1日10,873242,236
2024年6月1日10,792239,697
2025年6月1日10,497235,646

工場などの拠点の数と、そこで働く人の数です。会社の数とは違います。調査が変わった前後は比べられません。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」

窯業・セラミックスの出荷額が多い都道府県(上位10・兆円・2024年)

愛知県0.89兆円
岐阜県0.46兆円
福岡県0.43兆円
滋賀県0.43兆円
兵庫県0.38兆円
千葉県0.35兆円
茨城県0.35兆円
神奈川県0.34兆円
埼玉県0.31兆円
福島県0.29兆円

生産の拠点が集まっている地域を見るための数字です。工場などの事業所がある場所での集計で、本社の場所ではありません。上位10の都道府県で、窯業・セラミックスの全国計の48.2%(編集部の計算)。集計の区分:定義どおり(21、第1表)。

出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(地域別統計表)

最近の生産の動き(鉱工業生産指数・2020年=100)

窯業・土石製品工業

生産の量を2020年を100として表した指数で、季節による上下を取り除いています(2026年8月まで、最終月は速報)。出荷額の金額とは違います。(参考)は業種より広い区分です。
窯業・土石製品工業:中分類21に対応。

出典:経済産業省「鉱工業指数(2020年=100)」(季節調整済)

この業種の会社の利益と投資(法人企業統計)

売上高経常利益率の推移(%)

窯業・土石製品製造業製造業全体

2025年度の売上高経常利益率は10.0%です。対象は法人企業統計の「窯業・土石製品製造業」(対応する区分)で、窯業・土石製品製造業。年度は4月〜翌年3月に締めた決算で、個々の会社の利益率ではありません。

出典:財務省 財務総合政策研究所「法人企業統計調査(年次別調査)時系列データ」(業種別、法人のみ)

設備投資の推移(兆円)

設備投資(ソフトウェアを含む)

2025年度は0.70兆円。対象は同じ「窯業・土石製品製造業」です。設備投資にはソフトウェアを含み、海外子会社による投資は含みません。

出典:財務省 財務総合政策研究所「法人企業統計調査(年次別調査)時系列データ」(業種別、法人のみ)

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