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機械要素部品業界の主要企業
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ハーモニック・ドライブ・システムズ
精密部品メーカー
※売上高は各社の直近通期の連結決算(IFRS等の売上収益を含む)。非上場企業は各社の公表値。
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機械要素部品業界に関わる職種
10DATA
数字で見る機械要素部品業界
出荷額
13.1兆円
▲ 前年比 +1.3%
出典:経済産業省 経済構造実態調査(2024年・はん用機械)
従業者数
31.2万人
▼ 前年比 −1.7%
出典:経済産業省 経済構造実態調査(2025年・はん用機械)
軸受生産額
7,050億円
▲ 前年比 +3.5%
出典:日本ベアリング工業会(2025年)
軸受輸出額
5,100億円
▲ 前年比 +2.3%
出典:財務省 貿易統計(2025年)
研究開発費
3,680億円
▲ 前年比 +4.7%
出典:総務省 科学技術研究調査(2024年度・はん用機械)
推移・地域・生産の動き
機械要素部品の規模の変化、生産の拠点が集まる地域、最近の生産の動きを知るための数字です。上の5つの数字とは使っている統計や区分が違うものもあるため、対象は各グラフに書いています。公的統計を出典とし、足し合わせや割合の計算など編集部で加工した数字は、その方法を書いています。
製造品出荷額等の推移(兆円・各年の年間額)
工業統計調査(2016〜2019年・従業者4人以上の事業所)
経済構造実態調査(2021〜2024年・個人経営を除く全規模)
調査の対象が違うため、2019年以前と2021年以降の増減は比べられません。2020年は、このページでは未掲載です(編集部で数値を取得していないため)。2024年は集計の対象となる事業所の一覧も更新されています。MONOSCOPEの業種の分け方に合わせて、統計の区分を足し合わせた数字です(一部だけ対応)。
出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」
事業所数・従業者数
| 時点 | 事業所数 | 従業者数(人) |
|---|---|---|
| 工業統計調査(従業者4人以上) | ||
| 2017年6月1日 | 3,552 | 158,840 |
| 2018年6月1日 | 3,570 | 169,705 |
| 2019年6月1日 | 3,590 | 172,334 |
| 2020年6月1日 | 3,575 | 169,268 |
| 経済構造実態調査(全規模) | ||
| 2022年6月1日 | 4,095 | 167,597 |
| 2023年6月1日 | 4,118 | 165,133 |
| 2024年6月1日 | 4,111 | 165,107 |
| 2025年6月1日 | 3,987 | 160,317 |
工場などの拠点の数と、そこで働く人の数です。会社の数とは違います。調査が変わった前後は比べられません。
出典:総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査 製造業事業所調査(二次集計)」(産業別統計表)、経済産業省「2020年工業統計調査(確報)」
機械要素部品の出荷額が多い都道府県(上位10・兆円・2024年)
生産の拠点が集まっている地域を見るための数字です。工場などの事業所がある場所での集計で、本社の場所ではありません。上位10の都道府県で、機械要素部品の全国計の65.1%(編集部の計算)。集計の区分:定義どおり(2594+2531+2523+2481+2492 を第6表の細分類 5 区分に展開して合算)。
最近の生産の動き(鉱工業生産指数・2020年=100)
汎用機械器具部品(参考)金属製品工業(参考)
生産の量を2020年を100として表した指数で、季節による上下を取り除いています(2026年8月まで、最終月は速報)。出荷額の金額とは違います。(参考)は業種より広い区分です。
汎用機械器具部品:汎用機械工業の中の部品系列。名称からの対応で、軸受・動力伝導装置・油圧空圧機器がどこまで入るかは原典ファイルでは確かめられない。金属製品工業:ボルト・ナット・ばねを含む中分類24全体(建設用金属製品・缶類なども含む)。
この業種の会社の利益と投資(法人企業統計)
売上高経常利益率の推移(%)
はん用機械器具製造業製造業全体
2025年度の売上高経常利益率は12.1%です。対象は法人企業統計の「はん用機械器具製造業」(広い区分(参考))で、はん用機械器具製造業(軸受・動力伝導装置・油圧空圧機器を含むが、ポンプ・ボイラなども含む)。ボルト・ばねは金属製品側。年度は4月〜翌年3月に締めた決算で、個々の会社の利益率ではありません。
設備投資の推移(兆円)
設備投資(ソフトウェアを含む)
2025年度は0.37兆円。対象は同じ「はん用機械器具製造業」です。設備投資にはソフトウェアを含み、海外子会社による投資は含みません。
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