生産管理

生産管理

受注や需要予測をもとに生産計画を立て、材料・人・設備を手配して納期どおりに製品を届ける職種。工場全体の司令塔として、在庫と生産効率のバランスを取る。生産スケジューラやERPなどのデジタルツールの活用が進んでいる。

05WORKFLOW

仕事の流れ

  1. STEP 1

    需要予測

    受注や販売計画から必要量を見積もる

  2. STEP 2

    生産計画

    品目・数量・日程を計画する

  3. STEP 3

    資材手配

    材料・部品の手配を行う

  4. STEP 4

    進捗管理

    生産の遅れや問題に対応する

  5. STEP 5

    在庫・出荷

    在庫を適正化し、出荷を管理する

06SKILLS

必要な知識・スキル・資格

専門知識

  • 生産方式と管理手法の知識
  • 現場理解と問題解決力

業務スキル

  • 数字とシステムを扱う力
  • 調整・交渉力
  • 先を読む段取り力

関連資格

  • ビジネス・キャリア検定(生産管理)
  • QC検定
  • 日商簿記検定
  • CPIM

詳しく:生産管理に必要なスキル・資格とキャリアパス →
基本の手法:トヨタ生産方式・カイゼンとは →

QC検定の講座内容と受講料(SAT) →

07DATA

数字で見る生産管理の仕事

関連する職業の給与・求人の動きと、関連資格の試験結果を、公的統計と試験実施団体の公表値で見ます。

仕事や学ぶことを考えるための参考の数字です。統計の職業の分け方はMONOSCOPEの職種と一致しないため、仕事の内容と統計の定義を照らし合わせ、関連を説明できる区分を載せています。職種全体を表せない場合は、対象になる仕事と含まれない仕事を書いています。

数字使う統計の区分対応
給与生産関連事務従事者対応する区分
求人倍率生産関連事務従事者対応する区分
数字の対象・区分の考え方を見る
  • 給与:日本標準職業分類(H21)の中分類『生産関連事務従事者』は生産現場の事務と資材・製品の出荷・受荷の事務で、例示に『生産管理事務員』『工程管理事務員』がある(早見表でも『生産管理事務員、出荷・受荷事務員』→生産関連事務従事者)。出荷・受荷事務員、倉庫事務員も含む。工程管理を技術職として行う人(製造技術者(開発を除く))や、資材の購入事務(会計事務)は含まれない。
  • 求人倍率:求人倍率表の中分類『生産関連事務従事者』(生産現場事務員+出荷・受荷事務員)。賃金と同じ範囲。

01関連する職業の給与

生産管理事務・工程管理事務を含む「生産関連事務従事者」の数字です。出荷・受荷の事務も含みます。

短時間労働者以外の「一般労働者」の平均です。所定内給与は、毎月決まって払われる給与から残業代などを除いた額で、手当を含み賞与は含みません。月給(2025年6月分)と賞与(2024年の1年間)は対象の期間が違うため、合わせた平均年収は示していません。求人票と比べるときは、担当業務・勤務地・経験の条件や、残業代・賞与の扱いも確かめてください。

所定内給与(月)32.6万円2025年6月分・生産関連事務従事者
年間賞与など117.5万円2024年の1年間
平均年齢45.7歳この区分で働く人の平均
平均勤続年数16.3年この区分で働く人の平均

年齢層ごとの平均月給(所定内給与・万円)

各年齢層で働く別々の人の平均です。同じ人の昇給を追った数字ではありません。

〜19歳21.5万円
20〜24歳24.1万円
25〜29歳25.9万円
30〜34歳28.2万円
35〜39歳32.6万円
40〜44歳33.5万円
45〜49歳35.0万円
50〜54歳36.2万円
55〜59歳37.6万円
60〜64歳30.5万円
65〜69歳26.5万円
70歳〜22.6万円

区分:生産関連事務従事者(製造業以外の勤め先も含む産業計)。人数の少ない年齢層は値がぶれやすくなります。

出典:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(令和7年、職種別)

02関連する職業の求人の動き

求人倍率も同じ「生産関連事務従事者」の区分で、製造業以外の会社の求人も含みます。

有効求人倍率(2026年8月)

職業の区分倍率
生産関連事務従事者1.31倍
職業計1.06倍

ハローワークで扱う求人の数と、仕事を探す人の数の比率です。1を超えると求人のほうが多い状態です。転職サイトなどを含む市場全体や、個人の採用されやすさを表す数字ではありません。

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」(第21表-7)

有効求人倍率の推移(倍)

生産関連事務従事者職業計

季節調整をしていない原数値で、月ごとの動きには季節による上下も含みます。製造業以外の会社の求人も含みます。

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」(第21表-7)

03関連資格と公表されている試験結果

上の「必要な知識・スキル・資格」に挙げた資格のうち、試験を実施する団体が結果を公表しているものです。国家資格・公的資格・民間資格が混ざっています。関連する知識を学ぶための資格の一例で、応募の必須条件を示すものではありません(応募の条件は各求人で確かめてください)。受ける人の経験や試験の仕組みが違うため、合格率で資格の取りやすさは比べられません。担当したい業務と出題の内容を照らし合わせて選ぶのがおすすめです。

ビジネス・キャリア検定試験 生産管理分野公的2025年度・実施:中央職業能力開発協会(JAVADA)

区分申込者受験者合格者合格率
生産管理分野計後期2,3092,0241,164―
生産管理分野計前期2,1421,872903―

この試験の合格率は載せていません(実施団体の公表値がないため、独自に計算はしていません)。

品質管理検定(QC検定)民間2025年度・実施:一般財団法人日本規格協会(品質管理検定センター)

区分申込者受験者合格者合格率
1級(申込級1級→合格級1級)859646203.1%
準1級(申込級1級→合格級準1級)85964618128.0%
1級(一次試験免除者)69671014.9%
2級8,4176,6441,80427.1%
3級20,29718,4579,31850.5%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。1級・準1級の行は、同じ受験者について合格した級ごとに示したもので、人数は合算できません。

日商簿記検定試験公的2025年度・実施:日本商工会議所・各地商工会議所

区分申込者受験者合格者合格率
2級(統一試験)第172回(2026年2月22日)7,1156,03891115.1%
2級(統一試験)第171回(2025年11月16日)7,5126,3321,49223.6%
2級(統一試験)第170回(2025年6月8日)6,5605,3831,19322.2%
3級(統一試験)第172回(2026年2月22日)19,87617,1405,75733.6%
3級(統一試験)第171回(2025年11月16日)19,49916,6485,74334.5%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

出典:中央職業能力開発協会(JAVADA)「令和7年度後期ビジネス・キャリア検定試験実施結果(ほか令和4〜7年度の前期・後期)」、一般財団法人日本規格協会 品質管理検定センター「第41回QC検定 受検データ(2026/4/22)」、日本商工会議所「商工会議所の検定試験 簿記 受験者データ」

この職種のキャリアパスを見る →関連する職種を職種マップで見る →

製造業で働く人全体の数字を見る掲載データについて編集部に連絡する(数値・対象・出典のご指摘)

08CAREER PATH

キャリアパス

A. 昇進軸

若手(1〜5年目)担当ライン・品目の計画担当
中堅(6〜15年目)工場全体の生産計画リーダー
管理職生産管理部門のマネジメント

B. 専門職軸

生産管理スペシャリストSCM・需給計画の専門家として全社の最適化をリード
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転職・キャリアガイド(生産管理の経験を社外で生かす道を調べる) →