航空宇宙・造船の企業

航空宇宙・造船業界を構成する重工・航空機部品・宇宙などの企業を紹介します。事業領域・規模・地域・技術領域から企業を探し、関連する記事とあわせて業界の全体像をつかむことができます。

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航空宇宙・造船業界の企業を知る

図解

どんな企業があるか

業界を構成する企業の種類と役割

図解

業界内の企業構造

重工／航空機部品／宇宙／造船の関係と取引構造

図解

主要プレイヤーの勢力図

国内外の主要企業のポジションと勢力関係

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主要企業の事業と会社全体の規模を知る

航空宇宙・造船の業種ページで紹介している主要8社の、事業の中身と会社全体の規模を決算資料の数字で並べました。業界の企業を網羅した一覧ではなく、並びは順位でもありません。

売上・従業員数は会社全体（連結）の数字で、この業種以外の事業も含みます。この業種の事業だけの規模や市場シェアは、この表からは比べられません。決算期・会計基準が違い、利益率には一時的な要因が入ることもあります。海外売上の割合は販売先の地域の割合で、海外で働く人の割合ではありません。仕事内容・働き方や、製品の仕様・品質・供給の条件は、各社の公式情報で確かめてください。

会社	主な事業・製品	売上（連結・会社全体）	営業利益率	従業員数（連結）	海外売上の割合	決算期
三菱重工業重工メーカー	エナジー（火力・原子力・航空機用エンジン等）・プラント・インフラ（製鉄機械・商船・環境設備等）・航空・防衛・宇宙（防衛航空機・艦艇・宇宙機器等）	49,742億円売上収益	8.7%事業利益で計算	78,793人	52.7%	2026年3月期IFRS
川崎重工業重工メーカー	航空宇宙システム（防衛省向け・民間航空機分担製造・航空エンジン）・パワースポーツ＆エンジン（二輪車・四輪車）・エネルギーソリューション＆マリン（発電設備・船舶海洋）	23,113億円売上収益	6.3%事業利益で計算	41,652人	60.0%	2026年3月期IFRS
IHI重工メーカー	航空・宇宙・防衛（民間航空エンジン・防衛・ロケット）・産業システム・汎用機械（車両過給機等）・資源・エネルギー・環境（ボイラ・原子力等）	16,434億円売上収益	10.1%一時的な要因を含む（下の注記）	26,224人	50.6%	2026年3月期IFRS
三井E＆S重工メーカー	舶用推進システム（舶用エンジン）・物流システム（コンテナクレーン）・周辺サービス（アフターサービス等）	3,532億円売上高	10.7%	5,998人	33.1%	2026年3月期日本基準
島津製作所航空機部品メーカー	計測機器（分析・計測機器）・医用機器・航空機器（※数字はこの業種以外の事業も含む全社連結）	5,607億円売上高	13.1%	14,649人	56.7%	2026年3月期日本基準
ナブテスコ航空機部品メーカー	コンポーネントソリューション（精密減速機等）・トランスポートソリューション（鉄道・航空・舶用・商用車）・アクセシビリティソリューション（自動ドア等）	3,079億円売上高	6.7%一時的な要因を含む（下の注記）	8,472人	49.6%	2025年12月期IFRS
新明和工業航空機部品メーカー	特装車（ダンプ・塵芥車など）・パーキングシステム（機械式駐車設備・旅客搭乗橋）・航空機（飛行艇・航空機部品）	2,850億円売上高	5.7%	7,313人	16.4%	2026年3月期日本基準
東京計器航空機部品メーカー	防衛・通信機器・船舶港湾機器・油空圧機器	612億円売上高	8.8%	1,768人	18.4%	2026年3月期日本基準

2026年10月10日時点で確認した、各社の公表済みの通期決算です。

数値の出典と注意点を見る

三菱重工業：IFRSの連結損益計算書に「営業利益」の行がないため事業利益を採用。事業利益＝売上収益－売上原価－販管費－その他の費用＋持分法投資損益＋その他の収益（会社定義の指標で、IFRSの営業利益とは異なる）。三菱ロジスネクスト関連事業を非継続事業に分類したため、売上収益・事業利益は継続事業ベース（売上収益4,974,168百万円、事業利益432,218百万円）。
川崎重工業：IFRSの連結損益計算書に「営業利益」の行がないため事業利益を採用。事業利益＝売上総利益－販管費＋持分法による投資利益＋その他の収益－その他の費用（金融収益・費用は含まない会社独自の段階利益で、IFRSの営業利益とは異なる）。米国関税影響187億円の減益要因を含む。
IHI：IFRSの営業利益。運搬機械事業及び投資不動産の譲渡益（一時要因）を含む。PW1100G-JMエンジン追加検査プログラムの為替影響△50億円を含む。
三井E＆S：当期より報告セグメントを成長事業推進・舶用推進システム・物流システム・周辺サービスに変更。持分法適用関連会社だった三井E＆S造船は2025年6月に全株式を売却済み。
島津製作所：この業種以外の事業も含む（全社連結）。航空機器の売上高は43,371百万円（全社の約7.7%）で、主力は計測機器（364,908百万円）。
ナブテスコ：売上高・営業利益は継続事業ベース（油圧機器事業を非継続事業に分類）。鉄道車両用機器の関係会社整理損失13.2億円・Deep Sea社のれん減損9.9億円を含む
新明和工業：この業種以外の事業も含む（全社連結。航空機セグメントは一部）。営業利益は過去最高。
東京計器：この業種以外の事業も含む（全社連結）。東証プライム上場を継続（2026-10-10時点でTOB・上場廃止の公表は確認されず、2026-10-06に資本業務提携を公表）。
三菱重工業（2026年3月期）：決算短信、IR資料（PDF）
川崎重工業（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
IHI（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
三井E＆S（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
島津製作所（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
ナブテスコ（2025年12月期）：有価証券報告書
新明和工業（2026年3月期）：IR資料（PDF）、IR資料（PDF）
東京計器（2026年3月期）：IR資料（PDF）、有価証券報告書
営業利益率＝営業利益÷売上（編集部の計算）。海外売上の割合は会社の開示か、地域別の売上から編集部が計算したものです。

公表された工場投資

会社	場所	何をつくる・増やすか	公表された投資額	主な予定・進捗	状況
三菱重工業	山口県下関市	船体ブロックの製造工場	約1,000億円	2030年3月に操業予定（下関市の説明）	計画	発表の内容を記事で読む →

MONOSCOPEの記事で紹介した案件です。投資額と予定は発表時点の計画で、変わることがあります。状況は2026年10月10日時点で、採用の募集や製品の供給の開始を表すものではありません。報道だけの案件は載せていません。すべての工場投資を見る →

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