工場長・マネジメント

工場長・マネジメント

工場全体の安全・品質・コスト・納期・人材に責任を持ち、組織を率いる職種。生産計画の達成だけでなく、設備投資や人材育成、地域との関係づくりまでを担う。自動化・DXの推進や脱炭素への対応など、経営視点での判断が求められている。

05WORKFLOW

仕事の流れ

  1. STEP 1

    方針策定

    工場の年度方針と目標を決める

  2. STEP 2

    計画・予算

    生産・投資・人員の計画を立てる

  3. STEP 3

    現場運営

    安全・品質・生産の状況を管理する

  4. STEP 4

    課題対応

    トラブルや改善課題に判断を下す

  5. STEP 5

    人材育成

    管理職・技能者の育成を進める

06SKILLS

必要な知識・スキル・資格

専門知識

  • ものづくりの専門知識
  • 数字で工場を見る力

業務スキル

  • 人を動かす力
  • 変化を取り込む力

関連資格

  • QC検定
  • 第一種衛生管理者
  • 技術士(経営工学部門)
  • 中小企業診断士

詳しく:工場長・マネジメントに必要なスキル・資格とキャリアパス →

QC検定・衛生管理者の講座内容と受講料(SAT) →

07DATA

数字で見る工場長・マネジメントの仕事

関連する職業の給与・求人の動きと、関連資格の試験結果を、公的統計と試験実施団体の公表値で見ます。

仕事や学ぶことを考えるための参考の数字です。統計の職業の分け方はMONOSCOPEの職種と一致しないため、仕事の内容と統計の定義を照らし合わせ、関連を説明できる区分を載せています。職種全体を表せない場合は、対象になる仕事と含まれない仕事を書いています。

数字使う統計の区分対応
給与管理的職業従事者(製造業)・管理的職業従事者広い区分(参考)
求人倍率管理的職業従事者広い区分(参考)
数字の対象・区分の考え方を見る
  • 給与:日本標準職業分類(H21)で工場長は『会社管理職員』(課以上の組織を管理・監督する部長・課長・工場長など)に例示され、賃金構造の『管理的職業従事者』に入る(早見表:『部長、課長…工場長(経営・管理に従事する者)』、係長級・職長級は含まない)。ただし営業・総務など全部門の課長以上を含み、工場長だけの値ではないため参考値。製造業に限った値(第20表、年齢階級別なし)と産業計(第5表、年齢階級別あり)を分けて示す。
  • 求人倍率:求人倍率表の大分類『管理的職業従事者』。全産業・全部門の管理職の求人で、工場長に限らない参考値。

01関連する職業の給与

工場長を含む「管理的職業従事者」の数字です。工場長だけでなく、全部門の課長以上の管理職を含みます。上の数字は製造業の会社で働く人の値です。

短時間労働者以外の「一般労働者」の平均です。所定内給与は、毎月決まって払われる給与から残業代などを除いた額で、手当を含み賞与は含みません。月給(2025年6月分)と賞与(2024年の1年間)は対象の期間が違うため、合わせた平均年収は示していません。求人票と比べるときは、担当業務・勤務地・経験の条件や、残業代・賞与の扱いも確かめてください。

所定内給与(月)58.4万円2025年6月分・管理的職業従事者(製造業)
年間賞与など245.7万円2024年の1年間
平均年齢52.1歳この区分で働く人の平均
平均勤続年数24.4年この区分で働く人の平均

年齢層ごとの平均月給(所定内給与・万円)

各年齢層で働く別々の人の平均です。同じ人の昇給を追った数字ではありません。

20〜24歳34.0万円
25〜29歳42.3万円
30〜34歳50.2万円
35〜39歳56.2万円
40〜44歳58.1万円
45〜49歳59.7万円
50〜54歳60.6万円
55〜59歳62.3万円
60〜64歳55.1万円
65〜69歳46.5万円
70歳〜41.6万円

区分:管理的職業従事者(製造業以外の勤め先も含む産業計)。人数の少ない年齢層は値がぶれやすくなります。

出典:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(令和7年、職種別)

02関連する職業の求人の動き

求人倍率の「管理的職業従事者」は、管理職全般の参考値です。

有効求人倍率(2026年8月)

職業の区分倍率
管理的職業従事者0.81倍
職業計1.06倍

ハローワークで扱う求人の数と、仕事を探す人の数の比率です。1を超えると求人のほうが多い状態です。転職サイトなどを含む市場全体や、個人の採用されやすさを表す数字ではありません。

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」(第21表-7)

有効求人倍率の推移(倍)

管理的職業従事者職業計

季節調整をしていない原数値で、月ごとの動きには季節による上下も含みます。製造業以外の会社の求人も含みます。

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」(第21表-7)

03関連資格と公表されている試験結果

上の「必要な知識・スキル・資格」に挙げた資格のうち、試験を実施する団体が結果を公表しているものです。国家資格・公的資格・民間資格が混ざっています。関連する知識を学ぶための資格の一例で、応募の必須条件を示すものではありません(応募の条件は各求人で確かめてください)。受ける人の経験や試験の仕組みが違うため、合格率で資格の取りやすさは比べられません。担当したい業務と出題の内容を照らし合わせて選ぶのがおすすめです。

中小企業診断士試験国家資格2025年度・実施:一般社団法人日本中小企業診断士協会連合会(経済産業大臣指定試験機関)

区分申込者受験者合格者合格率
第1次試験(試験合格)第1次試験26,21118,3604,34423.7%
第2次試験(最終合格)第2次試験7,3557,0441,24017.6%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

品質管理検定(QC検定)民間2025年度・実施:一般財団法人日本規格協会(品質管理検定センター)

区分申込者受験者合格者合格率
1級(申込級1級→合格級1級)859646203.1%
準1級(申込級1級→合格級準1級)85964618128.0%
1級(一次試験免除者)69671014.9%
2級8,4176,6441,80427.1%
3級20,29718,4579,31850.5%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。1級・準1級の行は、同じ受験者について合格した級ごとに示したもので、人数は合算できません。

技術士試験国家資格2025年度・実施:公益社団法人 日本技術士会(文部科学大臣指定の試験・登録機関)

区分申込者受験者合格者合格率
第一次試験 経営工学部門2742178840.6%
第二次試験 経営工学部門2582163013.9%
第二次試験 経営工学部門 選択科目「生産・物流マネジメント」1291101614.5%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。選択科目の行は、その部門の内数です。

第一種衛生管理者国家資格2025年度・実施:公益財団法人安全衛生技術試験協会(厚生労働大臣指定試験機関)

区分申込者受験者合格者合格率
第一種衛生管理者(学科試験)―66,40131,04646.8%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

出典:一般社団法人日本中小企業診断士協会連合会「中小企業診断士試験 申込者数・合格率等の推移/令和8年度 第1次試験に関する統計資料」、一般財団法人日本規格協会 品質管理検定センター「第41回QC検定 受検データ(2026/4/22)」、公益社団法人 日本技術士会「技術士第一次試験 統計情報/技術士第二次試験 統計情報(令和3〜7年度の各年度PDF)」、公益財団法人安全衛生技術試験協会「統計(労働安全衛生法・作業環境測定法に基づく試験 1.免許試験 令和7年度)」

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08CAREER PATH

キャリアパス

A. 昇進軸

若手(1〜5年目)製造課長・部門マネージャー
中堅(6〜15年目)副工場長・複数部門の統括
管理職工場長・事業所長

B. 専門職軸

工場長・マネジメントスペシャリスト複数工場の統括や生産部門の役員として経営に参画
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