窯業・セラミックスの企業

窯業・セラミックスの企業

窯業・セラミックス業界を構成するファインセラミックス・ガラス・セメントなどの企業を紹介します。事業領域・規模・地域・技術領域から企業を探し、関連する記事とあわせて業界の全体像をつかむことができます。

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主要企業の事業と会社全体の規模を知る

窯業・セラミックスの業種ページで紹介している主要8社の、事業の中身と会社全体の規模を決算資料の数字で並べました。業界の企業を網羅した一覧ではなく、並びは順位でもありません。

売上・従業員数は会社全体(連結)の数字で、この業種以外の事業も含みます。この業種の事業だけの規模や市場シェアは、この表からは比べられません。決算期・会計基準が違い、利益率には一時的な要因が入ることもあります。海外売上の割合は販売先の地域の割合で、海外で働く人の割合ではありません。仕事内容・働き方や、製品の仕様・品質・供給の条件は、各社の公式情報で確かめてください。

会社主な事業・製品売上(連結・会社全体)営業利益率従業員数(連結)海外売上の割合決算期
京セラセラミックスメーカーコアコンポーネント(ファインセラミック部品・半導体部品)・電子部品・ソリューション(ドキュメント・通信)20,702億円売上高5.7%73,856人70.8%2026年3月期IFRS
Niterra(日本特殊陶業)セラミックスメーカー自動車関連(スパークプラグ・センサ)・コンポーネント・ソリューション(半導体製造装置用部品など)7,312億円売上収益18.9%15,698人78.1%2026年3月期IFRS
TOTOセラミックスメーカーグローバル住設事業(衛生陶器・ウォシュレット・水まわり)・新領域事業(セラミック:半導体製造装置向け静電チャック等)7,374億円売上高7.3%30,324人34.9%2026年3月期日本基準
日本ガイシセラミックスメーカーエンバイロメント事業(自動車排ガス浄化用セラミックス)・デジタルソサエティ事業(半導体製造装置用製品・電子部品)・エネルギー&インダストリー事業(がいし・NAS電池など)6,701億円売上高14.2%19,869人78.2%2026年3月期日本基準
AGCガラス・セメントメーカーガラス(建築ガラス・オートモーティブ)・電子(ディスプレイ・電子部材)・化学品・ライフサイエンス20,588億円売上高6.2%会社の独自指標とは異なる(下の注記)52,896人68.3%2025年12月期IFRS
太平洋セメントガラス・セメントメーカーセメント・資源(骨材・石灰石)・環境事業8,984億円売上高8.3%12,626人39.5%2026年3月期日本基準
日本板硝子ガラス・セメントメーカー建築用ガラス・自動車用ガラス・高機能ガラス8,795億円売上高3.3%個別開示項目前営業利益(会社資料上の「営業利益」)で計算一時的な要因を含む(下の注記)24,838人83.1%2026年3月期IFRS
住友大阪セメントガラス・セメントメーカーセメント・鉱産品・建材・光電子・新材料2,237億円売上高6.1%3,045人―2026年3月期日本基準

2026年10月10日時点で確認した、各社の公表済みの通期決算です。

数値の出典と注意点を見る
  • 京セラ:当期の営業利益にはソリューションセグメントでの米国子会社サザンカールソン社の譲渡益 約170億円を含む(決算短信)。
  • AGC:IFRSだが会社定義の「営業利益」を開示(その他収益・その他費用を含まない。これらを含む「事業利益」は130,677百万円)。12月期決算。
  • 日本板硝子:IFRS。会社が「営業利益」と呼ぶ個別開示項目前営業利益を採用。個別開示項目(北米自動車用ガラス事業ののれん減損34億円等、純額△55億円)控除後の営業利益は233.0億円
  • 京セラ(2026年3月期):決算短信、IR資料(PDF)
  • Niterra(日本特殊陶業)(2026年3月期):決算短信、有価証券報告書
  • TOTO(2026年3月期):決算短信、有価証券報告書
  • 日本ガイシ(2026年3月期):決算短信、有価証券報告書
  • AGC(2025年12月期):決算短信、有価証券報告書
  • 太平洋セメント(2026年3月期):IR資料(PDF)、IR資料(PDF)
  • 日本板硝子(2026年3月期):有価証券報告書
  • 住友大阪セメント(2026年3月期):決算短信、有価証券報告書
  • 営業利益率=営業利益÷売上(編集部の計算)。海外売上の割合は会社の開示か、地域別の売上から編集部が計算したものです。

関連する統計区分の企業の規模(2021年6月時点)

企業数(会社・個人事業者)14,238企業産業 中分類 21
中小企業の割合99.6%小規模企業は全企業の83.5%
大企業の数600.42%

総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」(令和3年)の企業の数を、日本標準産業分類の区分で集計した数字です(対応する区分:中分類21)。中小企業・小規模企業の分け方は中小企業庁の定義(製造業は資本金3億円以下または従業者300人以下、小規模は20人以下)を、調査の従業者数の区切りに当てはめた編集部の集計で、公表された割合ではありません。MONOSCOPEの業種とは対象が違い、上の8社以外の会社の内訳を表すものでもありません。工場などの拠点の数(事業所数)とも違います。業種全体の利益や設備投資は業種のページにあります。