鉄鋼・非鉄金属の企業

鉄鋼・非鉄金属の企業

鉄鋼・非鉄金属業界を構成する高炉メーカー・電炉メーカー・非鉄金属などの企業を紹介します。事業領域・規模・地域・技術領域から企業を探し、関連する記事とあわせて業界の全体像をつかむことができます。

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主要企業の事業と会社全体の規模を知る

鉄鋼・非鉄金属の業種ページで紹介している主要8社の、事業の中身と会社全体の規模を決算資料の数字で並べました。業界の企業を網羅した一覧ではなく、並びは順位でもありません。

売上・従業員数は会社全体(連結)の数字で、この業種以外の事業も含みます。この業種の事業だけの規模や市場シェアは、この表からは比べられません。決算期・会計基準が違い、利益率には一時的な要因が入ることもあります。海外売上の割合は販売先の地域の割合で、海外で働く人の割合ではありません。仕事内容・働き方や、製品の仕様・品質・供給の条件は、各社の公式情報で確かめてください。

会社主な事業・製品売上(連結・会社全体)営業利益率従業員数(連結)海外売上の割合決算期
日本製鉄鉄鋼メーカー製鉄(鉄鋼製品)・エンジニアリング・ケミカル&マテリアル100,632億円売上収益2.4%会社の独自指標とは異なる(下の注記)138,453人51.7%2026年3月期IFRS
JFEホールディングス鉄鋼メーカー鉄鋼事業・エンジニアリング事業・商社事業45,393億円売上収益2.5%一時的な要因を含む・会社の独自指標とは異なる(下の注記)61,628人35.2%2026年3月期IFRS
神戸製鋼所鉄鋼メーカー鉄鋼アルミ(線材条鋼・薄板・アルミ板)・機械・建設機械・電力24,366億円売上高5.3%38,614人34.8%2026年3月期日本基準
大同特殊鋼鉄鋼メーカー特殊鋼鋼材・機能材料・磁性材料・自動車部品・産業機械部品5,781億円売上収益7.3%一時的な要因を含む・会社の独自指標とは異なる(下の注記)12,729人29.0%2026年3月期IFRS
三菱マテリアル非鉄金属メーカー金属事業(銅製錬)・高機能製品(銅加工品)・加工事業(超硬工具)18,440億円売上高3.3%17,591人43.0%2026年3月期日本基準
住友金属鉱山非鉄金属メーカー資源(銅・金鉱山)・製錬(銅・ニッケル)・材料(電池材料・機能性材料)17,416億円売上高―7,507人54.0%2026年3月期IFRS
古河電気工業非鉄金属メーカーインフラ(情報通信・エネルギー)・電装エレクトロニクス(自動車部品・電池)・機能製品13,076億円売上高4.9%49,112人50.6%2026年3月期日本基準
JX金属非鉄金属メーカー半導体材料(スパッタリングターゲット等)・情報通信材料(圧延銅箔・高機能銅合金等)・基礎材料(銅製錬・リサイクル)8,846億円売上高19.8%10,450人35.2%2026年3月期IFRS

2026年10月10日時点で確認した、各社の公表済みの通期決算です。

数値の出典と注意点を見る
  • 日本製鉄:主指標は事業利益5,141.3億円(売上収益事業利益率5.1%)。IFRSの営業利益は事業再編損2,712.3億円(USスチール買収関連の一過性損失を含む)等を控除した後の値。USスチールは2025年6月に買収完了し連結化(売上・従業員の大幅増の要因)。
  • JFEホールディングス:主指標は事業利益1,353.9億円(売上収益比3.0%)。IFRSの営業利益は事業利益から京浜土地活用整備推進費121.8億円・減損損失87.4億円・GX設備建設関連撤去費用54.6億円等の一過性項目を控除(土地売却益32.0億円を加算)した後の値。
  • 大同特殊鋼:会社は調整後営業利益399.2億円(営業利益から特別損益該当項目・為替差損益・在庫評価損益等を除いた独自指標)も開示。
  • 住友金属鉱山:損益計算書に営業利益がないため、利益率は載せていません。
  • JX金属:IFRSの営業利益に持分法による投資利益1,144.9億円を含む(営業利益の約65%)。同社はIFRSでも科目名を「売上高」としている。
  • 日本製鉄(2026年3月期):IR資料(PDF)、有価証券報告書
  • JFEホールディングス(2026年3月期):有価証券報告書
  • 神戸製鋼所(2026年3月期):決算短信、有価証券報告書
  • 大同特殊鋼(2026年3月期):IR資料(PDF)、有価証券報告書
  • 三菱マテリアル(2026年3月期):有価証券報告書
  • 住友金属鉱山(2026年3月期):有価証券報告書
  • 古河電気工業(2026年3月期):有価証券報告書
  • JX金属(2026年3月期):有価証券報告書
  • 営業利益率=営業利益÷売上(編集部の計算)。海外売上の割合は会社の開示か、地域別の売上から編集部が計算したものです。

関連する統計区分の企業の規模(2021年6月時点)

企業数(会社・個人事業者)9,428企業産業 中分類 22+23
中小企業の割合98.6%小規模企業は全企業の75.8%
大企業の数1281.36%

総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」(令和3年)の企業の数を、日本標準産業分類の区分で集計した数字です(対応する区分:中分類22+23。定義と同じ)。中小企業・小規模企業の分け方は中小企業庁の定義(製造業は資本金3億円以下または従業者300人以下、小規模は20人以下)を、調査の従業者数の区切りに当てはめた編集部の集計で、公表された割合ではありません。MONOSCOPEの業種とは対象が違い、上の8社以外の会社の内訳を表すものでもありません。工場などの拠点の数(事業所数)とも違います。業種全体の利益や設備投資は業種のページにあります。