化学・樹脂・ゴムの企業

化学・樹脂・ゴムの企業

化学・樹脂・ゴム業界を構成する総合化学・機能性化学・樹脂加工などの企業を紹介します。事業領域・規模・地域・技術領域から企業を探し、関連する記事とあわせて業界の全体像をつかむことができます。

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主要企業の事業と会社全体の規模を知る

化学・樹脂・ゴムの業種ページで紹介している主要8社の、事業の中身と会社全体の規模を決算資料の数字で並べました。業界の企業を網羅した一覧ではなく、並びは順位でもありません。

売上・従業員数は会社全体(連結)の数字で、この業種以外の事業も含みます。この業種の事業だけの規模や市場シェアは、この表からは比べられません。決算期・会計基準が違い、利益率には一時的な要因が入ることもあります。海外売上の割合は販売先の地域の割合で、海外で働く人の割合ではありません。仕事内容・働き方や、製品の仕様・品質・供給の条件は、各社の公式情報で確かめてください。

会社主な事業・製品売上(連結・会社全体)営業利益率従業員数(連結)海外売上の割合決算期
三菱ケミカルグループ総合化学メーカースペシャリティマテリアルズ・MMA&デリバティブズ・産業ガス37,040億円売上収益0.8%一時的な要因を含む・会社の独自指標とは異なる(下の注記)56,678人56.1%2026年3月期IFRS
旭化成総合化学メーカーマテリアル・住宅・ヘルスケア30,745億円売上高7.5%47,895人55.1%2026年3月期日本基準
住友化学総合化学メーカーアグロ&ライフソリューション・ICT&モビリティソリューション・エッセンシャル&グリーンマテリアルズ23,285億円売上収益6.5%会社の独自指標とは異なる(下の注記)27,491人71.0%2026年3月期IFRS
三井化学総合化学メーカーライフ&ヘルスケア・ソリューション・モビリティソリューション・ICTソリューション16,688億円売上収益4.4%一時的な要因を含む・会社の独自指標とは異なる(下の注記)16,967人51.8%2026年3月期IFRS
ブリヂストン樹脂・ゴム製品メーカータイヤ事業(乗用車用・トラック/バス用・鉱山/建設車両用など)・ソリューション事業・化工品・多角化事業(油圧ホース・免震ゴムなど)44,294億円売上収益8.6%会社の独自指標とは異なる(下の注記)115,716人86.0%2025年12月期IFRS
積水化学工業樹脂・ゴム製品メーカー住宅(セキスイハイム)・環境・ライフライン(管材など)・高機能プラスチックス(中間膜・電子材料など)13,093億円売上高8.1%26,752人31.9%2026年3月期日本基準
横浜ゴム樹脂・ゴム製品メーカータイヤ・MB(コンベヤベルト・各種ホース・防舷材・航空部品など)12,350億円売上収益12.4%会社の独自指標とは異なる(下の注記)34,471人74.2%2025年12月期IFRS
住友ゴム工業樹脂・ゴム製品メーカータイヤ事業・スポーツ事業・産業品他事業(医療用ゴム部品・制振ダンパーなど)12,071億円売上収益6.8%一時的な要因を含む・会社の独自指標とは異なる(下の注記)37,671人70.0%2025年12月期IFRS

2026年10月10日時点で確認した、各社の公表済みの通期決算です。

数値の出典と注意点を見る
  • 三菱ケミカルグループ:IFRS。主指標のコア営業利益は2,250億円(売上収益比6.1%)。営業利益はコア営業利益から減損損失614億円、リストラクチャリング引当金繰入額592億円、特別退職金531億円などの非経常損益を差し引いたもので前期比78.8%減。田辺三菱製薬(現 田辺ファーマ)の株式譲渡に伴い同社事業を非継続事業に分類し、売上収益・営業利益は継続事業ベース。
  • 住友化学:IFRS。主指標のコア営業利益は2,084億円(売上収益比9.0%)。営業利益はコア営業利益から非経常的な損失566億円を差し引いたもの。上場子会社の住友ファーマを1セグメントとして連結。
  • 三井化学:IFRS。主指標のコア営業利益は1,000億円(売上収益比6.0%)。営業利益はコア営業利益の減少に加え、中国でフェノール事業を展開する持分法適用会社への投資に係る減損損失等を計上。
  • ブリヂストン:IFRS。主指標の調整後営業利益は4,937億円(売上収益比11.1%)。営業利益は事業再編・再構築関連費用の計上と前期の固定資産売却益の反動で前期比14%減。12月決算。
  • 横浜ゴム:IFRS。主指標の事業利益(売上収益−売上原価−販管費)は1,665億77百万円(売上収益比13.5%)。2025年度はGoodyear社OTR事業の連結化に伴う一過性費用を計上。12月決算。
  • 住友ゴム工業:IFRS。主指標の事業利益(売上収益−売上原価−販管費)は907億86百万円(売上収益比7.5%)。営業利益は前期(減損損失451億円等で111億86百万円)から大きく回復。12月決算。
  • 三菱ケミカルグループ(2026年3月期):有価証券報告書
  • 旭化成(2026年3月期):有価証券報告書
  • 住友化学(2026年3月期):有価証券報告書
  • 三井化学(2026年3月期):有価証券報告書
  • ブリヂストン(2025年12月期):有価証券報告書
  • 積水化学工業(2026年3月期):有価証券報告書
  • 横浜ゴム(2025年12月期):有価証券報告書
  • 住友ゴム工業(2025年12月期):有価証券報告書
  • 営業利益率=営業利益÷売上(編集部の計算)。海外売上の割合は会社の開示か、地域別の売上から編集部が計算したものです。

公表された工場投資

会社場所何をつくる・増やすか公表された投資額主な予定・進捗状況
ラサ工業台湾 台中市半導体用高純度リン酸の第二工場約188億円2028年度に竣工予定計画発表の内容を記事で読む →
トクヤマ山口県 柳井市窒化アルミニウム粉末の生産設備(能力約3割増)発表資料に記載なし2028年4月に営業運転予定計画発表の内容を記事で読む →

MONOSCOPEの記事で紹介した案件です。投資額と予定は発表時点の計画で、変わることがあります。状況は2026年10月10日時点で、採用の募集や製品の供給の開始を表すものではありません。報道だけの案件は載せていません。すべての工場投資を見る →

関連する統計区分の企業の規模(2021年6月時点)

企業数(会社・個人事業者)26,434企業産業 中分類 16+18+19
中小企業の割合98.5%小規模企業は全企業の73.5%
大企業の数3821.45%

総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」(令和3年)の企業の数を、日本標準産業分類の区分で集計した数字です(広い区分(参考):企業の産業分類は中分類まで。化学工業(16)は医薬品・化粧品を含む)。中小企業・小規模企業の分け方は中小企業庁の定義(製造業は資本金3億円以下または従業者300人以下、小規模は20人以下)を、調査の従業者数の区切りに当てはめた編集部の集計で、公表された割合ではありません。MONOSCOPEの業種とは対象が違い、上の8社以外の会社の内訳を表すものでもありません。工場などの拠点の数(事業所数)とも違います。業種全体の利益や設備投資は業種のページにあります。