産業機械・工作機械の企業
産業機械・工作機械業界を構成する工作機械・産業用ロボット・建設機械などの企業を紹介します。事業領域・規模・地域・技術領域から企業を探し、関連する記事とあわせて業界の全体像をつかむことができます。
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主要企業の事業と会社全体の規模を知る
産業機械・工作機械の業種ページで紹介している主要8社の、事業の中身と会社全体の規模を決算資料の数字で並べました。業界の企業を網羅した一覧ではなく、並びは順位でもありません。
売上・従業員数は会社全体(連結)の数字で、この業種以外の事業も含みます。この業種の事業だけの規模や市場シェアは、この表からは比べられません。決算期・会計基準が違い、利益率には一時的な要因が入ることもあります。海外売上の割合は販売先の地域の割合で、海外で働く人の割合ではありません。仕事内容・働き方や、製品の仕様・品質・供給の条件は、各社の公式情報で確かめてください。
| 会社 | 主な事業・製品 | 売上(連結・会社全体) | 営業利益率 | 従業員数(連結) | 海外売上の割合 | 決算期 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| DMG森精機工作機械メーカー | マシンツール(工作機械)・インダストリアル・サービス(修理・部品・エンジニアリング) | 5,150億円売上収益 | 3.7% | 14,026人 | 84.8% | 2025年12月期IFRS | |
| アマダ工作機械メーカー | 金属加工機械(板金・微細溶接)・金属工作機械(切削・研削・プレス) | 4,374億円売上収益 | 10.2% | 9,872人 | 64.3% | 2026年3月期IFRS | |
| 牧野フライス製作所工作機械メーカー | マシニングセンタ・放電加工機・FMS・制御装置・アフターサービス | 2,612億円売上高 | 9.6% | 4,777人 | 86.8% | 2026年3月期日本基準 | |
| オークマ工作機械メーカー | NC旋盤・複合加工機・マシニングセンタ・NC研削盤 | 2,359億円売上高 | 6.6% | 4,101人 | 73.3% | 2026年3月期日本基準 | |
| 小松製作所産業機械メーカー | 建設機械・車両・リテールファイナンス・産業機械他 | 41,328億円売上高 | 13.7%一時的な要因を含む(下の注記) | 67,279人 | 89.7% | 2026年3月期米国基準 | |
| クボタ産業機械メーカー | 機械(農業機械・建設機械・エンジン)・水・環境(パイプ・水処理・環境プラント) | 30,189億円売上高 | 8.8% | 52,503人 | 77.3% | 2025年12月期IFRS | |
| 住友重機械工業産業機械メーカー | メカトロニクス(減速機・モーター)・インダストリアルマシナリー(射出成形機・半導体関連等)・ロジスティックス&コンストラクション/エネルギー&ライフライン | 10,669億円売上高 | 4.8% | 25,123人 | 59.7% | 2025年12月期日本基準 | |
| 荏原製作所産業機械メーカー | 建築・産業(ポンプ・冷熱・送風機)・精密・電子(CMP装置・ドライ真空ポンプ)・エネルギー・インフラ・環境 | 9,583億円売上収益 | 11.9% | 21,148人 | 66.6% | 2025年12月期IFRS |
2026年10月10日時点で確認した、各社の公表済みの通期決算です。
数値の出典と注意点を見る
- DMG森精機:売上収益・営業利益は継続事業のみ(ロシアの Ulyanovsk Machine Tools を非継続事業に分類)。
- 小松製作所:米国基準。営業利益は長期性資産等の減損・その他の営業収益(費用)を含む会社表示の値。
- クボタ:IFRS。会社表示の営業利益(その他の収益・費用を含む)。米国関税影響などで前年度比減益。
- 荏原製作所:IFRS。会社表示の営業利益(その他の収益・費用を含む)。
- DMG森精機(2025年12月期):決算短信、有価証券報告書
- アマダ(2026年3月期):有価証券報告書
- 牧野フライス製作所(2026年3月期):有価証券報告書
- オークマ(2026年3月期):有価証券報告書
- 小松製作所(2026年3月期):有価証券報告書
- クボタ(2025年12月期):有価証券報告書
- 住友重機械工業(2025年12月期):有価証券報告書
- 荏原製作所(2025年12月期):有価証券報告書
- 営業利益率=営業利益÷売上(編集部の計算)。海外売上の割合は会社の開示か、地域別の売上から編集部が計算したものです。
関連する統計区分の企業の規模(2021年6月時点)
総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」(令和3年)の企業の数を、日本標準産業分類の区分で集計した数字です(広い区分(参考):中分類26 生産用機械全体。定義から外している金型を含む)。中小企業・小規模企業の分け方は中小企業庁の定義(製造業は資本金3億円以下または従業者300人以下、小規模は20人以下)を、調査の従業者数の区切りに当てはめた編集部の集計で、公表された割合ではありません。MONOSCOPEの業種とは対象が違い、上の8社以外の会社の内訳を表すものでもありません。工場などの拠点の数(事業所数)とも違います。業種全体の利益や設備投資は業種のページにあります。
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