電気・電子設計

電気・電子設計

製品や設備に組み込まれる電気回路・電子回路・制御盤を設計する職種。回路図の作成から部品選定、基板設計、ノイズ対策や安全規格への適合までを担う。電動化・IoT化の進展により、ハードとソフトの両方を理解する人材の需要が高まっている。

05WORKFLOW

仕事の流れ

  1. STEP 1

    仕様検討

    必要な機能・電源・インターフェースを整理する

  2. STEP 2

    回路設計

    回路図を作成し、部品を選定する

  3. STEP 3

    基板・盤設計

    基板レイアウトや制御盤の配置を設計する

  4. STEP 4

    評価・試験

    動作・ノイズ・温度などを評価する

  5. STEP 5

    規格対応・量産

    安全規格に適合させ、量産へ移行する

06SKILLS

必要な知識・スキル・資格

専門知識

  • 電気・電子の基礎知識
  • 規格・安全の知識

業務スキル

  • 設計ツール(回路CAD等)の操作
  • データを読み解く力
  • 調整・説明の力

関連資格

  • 電気主任技術者
  • 電気工事士
  • 技能検定「シーケンス制御」
  • 技術士(電気電子部門)

詳しく:電気・電子設計に必要なスキル・資格とキャリアパス →

電気工事士の講座内容と受講料(SAT) →

07DATA

数字で見る電気・電子設計の仕事

関連する職業の給与・求人の動きと、関連資格の試験結果を、公的統計と試験実施団体の公表値で見ます。

仕事や学ぶことを考えるための参考の数字です。統計の職業の分け方はMONOSCOPEの職種と一致しないため、仕事の内容と統計の定義を照らし合わせ、関連を説明できる区分を載せています。職種全体を表せない場合は、対象になる仕事と含まれない仕事を書いています。

数字使う統計の区分対応
給与電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)対応する区分
求人倍率製造技術者(開発)広い区分(参考)
数字の対象・区分の考え方を見る
  • 給与:回路設計・基板/制御盤設計・規格対応は日本標準職業分類(H21)の『電気・電子・電気通信技術者(開発)』(例示:回路設計技術者、制御盤設計技術者、電気設計技術員)に当たり、賃金構造の同名職種に含まれる。ただしこの職種区分は開発を除く側(半導体製品製造技術者、電気主任技術者、電気工事施工管理技術者など)も合算している。通信ネットワーク技術者、電気工事の作業者(電気工事従事者)は含まれない。
  • 求人倍率:求人倍率表に電気・電子だけの系列はなく、中分類『製造技術者(開発)』(機械・化学・食品などの開発・設計を含む)の参考値。

01関連する職業の給与

電気・電子設計を含む「電気・電子・電気通信技術者」の数字です。電気主任技術者や電気工事の施工管理なども含みます。

短時間労働者以外の「一般労働者」の平均です。所定内給与は、毎月決まって払われる給与から残業代などを除いた額で、手当を含み賞与は含みません。月給(2025年6月分)と賞与(2024年の1年間)は対象の期間が違うため、合わせた平均年収は示していません。求人票と比べるときは、担当業務・勤務地・経験の条件や、残業代・賞与の扱いも確かめてください。

所定内給与(月)39.8万円2025年6月分・電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)
年間賞与など165.6万円2024年の1年間
平均年齢42.1歳この区分で働く人の平均
平均勤続年数15.1年この区分で働く人の平均

年齢層ごとの平均月給(所定内給与・万円)

各年齢層で働く別々の人の平均です。同じ人の昇給を追った数字ではありません。

〜19歳23.0万円
20〜24歳25.9万円
25〜29歳30.3万円
30〜34歳36.7万円
35〜39歳39.2万円
40〜44歳45.3万円
45〜49歳46.2万円
50〜54歳47.6万円
55〜59歳49.7万円
60〜64歳37.9万円
65〜69歳33.6万円
70歳〜34.7万円

区分:電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)(製造業以外の勤め先も含む産業計)。人数の少ない年齢層は値がぶれやすくなります。

出典:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(令和7年、職種別)

02関連する職業の求人の動き

求人倍率の「製造技術者(開発)」は、電気以外の開発・設計職も含む参考値です。

有効求人倍率(2026年8月)

職業の区分倍率
製造技術者(開発)1.92倍
職業計1.06倍

ハローワークで扱う求人の数と、仕事を探す人の数の比率です。1を超えると求人のほうが多い状態です。転職サイトなどを含む市場全体や、個人の採用されやすさを表す数字ではありません。

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」(第21表-7)

有効求人倍率の推移(倍)

製造技術者(開発)職業計

季節調整をしていない原数値で、月ごとの動きには季節による上下も含みます。製造業以外の会社の求人も含みます。

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」(第21表-7)

03関連資格と公表されている試験結果

上の「必要な知識・スキル・資格」に挙げた資格のうち、試験を実施する団体が結果を公表しているものです。国家資格・公的資格・民間資格が混ざっています。関連する知識を学ぶための資格の一例で、応募の必須条件を示すものではありません(応募の条件は各求人で確かめてください)。受ける人の経験や試験の仕組みが違うため、合格率で資格の取りやすさは比べられません。担当したい業務と出題の内容を照らし合わせて選ぶのがおすすめです。

技能検定 シーケンス制御国家資格2025年度・実施:厚生労働省(試験実施:都道府県職業能力開発協会、試験問題作成:中央職業能力開発協会)

区分申込者受験者合格者合格率
全等級計3,377―1,942―

この試験の合格率は載せていません(実施団体の公表値がないため、独自に計算はしていません)。

技術士試験国家資格2025年度・実施:公益社団法人 日本技術士会(文部科学大臣指定の試験・登録機関)

区分申込者受験者合格者合格率
第一次試験 電気電子部門1,9141,41046733.1%
第二次試験 電気電子部門1,2701,02710410.1%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

第三種電気主任技術者試験国家資格2025年度・実施:一般財団法人 電気技術者試験センター

区分申込者受験者合格者合格率
第三種上期32,33724,7663,20112.9%
第三種下期34,21424,1763,16413.1%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

第二種電気工事士試験国家資格2025年度・実施:一般財団法人 電気技術者試験センター

区分申込者受験者合格者合格率
学科試験上期78,97770,94540,94257.7%
技能試験上期55,48551,57637,15872.0%
学科試験下期77,57268,14237,76955.4%
技能試験下期51,73348,03434,31371.4%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

出典:厚生労働省 人材開発統括官付 能力評価担当参事官室「令和7年度「技能検定」の実施状況を公表します(別添 4.職種別受検申請者数の推移(過去6年間)及び令和7年度の合格者数)」、公益社団法人 日本技術士会「技術士第一次試験 統計情報/技術士第二次試験 統計情報(令和3〜7年度の各年度PDF)」、一般財団法人 電気技術者試験センター「第三種電気主任技術者試験の試験結果と推移(更新:令和8年4月)」、一般財団法人 電気技術者試験センター「第二種電気工事士試験の試験結果と推移(更新:令和8年8月)」

この職種のキャリアパスを見る →関連する職種を職種マップで見る →

製造業で働く人全体の数字を見る掲載データについて編集部に連絡する(数値・対象・出典のご指摘)

08CAREER PATH

キャリアパス

A. 昇進軸

若手(1〜5年目)回路・基板の設計担当
中堅(6〜15年目)製品の電気設計リーダー
管理職電気設計部門のマネジメント

B. 専門職軸

電気・電子設計スペシャリストパワエレ・高周波など特定分野の専門家として開発をリード
関連記事:スペシャリストのキャリア事例 →

転職・キャリアガイド(設計の経験の生かし方を考える) →