研究開発

研究開発

新しい材料・技術・製品の種を研究し、事業化につなげる職種。基礎研究から応用研究、製品開発への橋渡しまでを担い、特許の取得も重要な成果となる。オープンイノベーションや大学・スタートアップとの連携が広がっている。

05WORKFLOW

仕事の流れ

  1. STEP 1

    テーマ設定

    市場・技術動向から研究テーマを決める

  2. STEP 2

    仮説・計画

    実験計画を立てる

  3. STEP 3

    実験・評価

    試作と評価を繰り返す

  4. STEP 4

    知財化

    成果を特許として出願する

  5. STEP 5

    事業化支援

    製品開発部門へ技術を移管する

06SKILLS

必要な知識・スキル・資格

専門知識

  • 専門分野の知識(材料・化学・物理 等)
  • 実験計画と統計・データ解析

業務スキル

  • シミュレーション・デジタルツール
  • 文献・特許の調査力と語学
  • 説明力・調整力

関連資格

  • 技術士・技術士補
  • 知的財産管理技能検定
  • 統計検定
  • 危険物取扱者

詳しく:研究開発に必要なスキル・資格とキャリアパス →

危険物取扱者の講座内容と受講料(SAT) →

07DATA

数字で見る研究開発の仕事

関連する職業の給与・求人の動きと、関連資格の試験結果を、公的統計と試験実施団体の公表値で見ます。

仕事や学ぶことを考えるための参考の数字です。統計の職業の分け方はMONOSCOPEの職種と一致しないため、仕事の内容と統計の定義を照らし合わせ、関連を説明できる区分を載せています。職種全体を表せない場合は、対象になる仕事と含まれない仕事を書いています。

数字使う統計の区分対応
給与研究者対応する区分
求人倍率―掲載なし
数字の対象・区分の考え方を見る
  • 給与:日本標準職業分類(H21)の中分類『研究者』は『企業の研究所・試験所・研究室などの試験・研究施設において…技術上の革新を目標とする専門的・科学的な仕事』を含み、研究開発職の仕事内容と一致する(早見表でも『研究員、研究所長』→研究者)。産業計の値で、公的研究機関や大学附置研究所の研究者も含む(講座を持つ大学教員は含まない)。研究所で試験・研究の補助的な技能作業をする人、製品の開発・設計技術者(製造技術者(開発))は含まれない。
  • 求人倍率:求人倍率表に『研究者』の行がない。専門的・技術的職業従事者の内訳行の合計は大分類の値と一致するため研究者の求人もどこかの行に含まれるが、どの行に入るかは表や報道発表資料に記載がなく、対応を判定できない。

01関連する職業の給与

企業の研究所などで研究に携わる人を含む「研究者」の数字です。製造業以外の勤め先も含みます。

短時間労働者以外の「一般労働者」の平均です。所定内給与は、毎月決まって払われる給与から残業代などを除いた額で、手当を含み賞与は含みません。月給(2025年6月分)と賞与(2024年の1年間)は対象の期間が違うため、合わせた平均年収は示していません。求人票と比べるときは、担当業務・勤務地・経験の条件や、残業代・賞与の扱いも確かめてください。

所定内給与(月)49.1万円2025年6月分・研究者
年間賞与など181.6万円2024年の1年間
平均年齢42.5歳この区分で働く人の平均
平均勤続年数12.5年この区分で働く人の平均

年齢層ごとの平均月給(所定内給与・万円)

各年齢層で働く別々の人の平均です。同じ人の昇給を追った数字ではありません。

〜19歳22.6万円
20〜24歳26.7万円
25〜29歳32.9万円
30〜34歳39.9万円
35〜39歳45.8万円
40〜44歳52.7万円
45〜49歳57.9万円
50〜54歳61.4万円
55〜59歳65.5万円
60〜64歳48.7万円
65〜69歳48.2万円
70歳〜130.0万円

区分:研究者(製造業以外の勤め先も含む産業計)。人数の少ない年齢層は値がぶれやすくなります。

出典:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(令和7年、職種別)

02関連する職業の求人の動き

求人倍率は載せていません。職業別の求人倍率の表には研究者の区分がなく、どの区分に含まれるかの説明もないためです。

03関連資格と公表されている試験結果

上の「必要な知識・スキル・資格」に挙げた資格のうち、試験を実施する団体が結果を公表しているものです。国家資格・公的資格・民間資格が混ざっています。関連する知識を学ぶための資格の一例で、応募の必須条件を示すものではありません(応募の条件は各求人で確かめてください)。受ける人の経験や試験の仕組みが違うため、合格率で資格の取りやすさは比べられません。担当したい業務と出題の内容を照らし合わせて選ぶのがおすすめです。

危険物取扱者試験 乙種第4類国家資格2025年度・実施:一般財団法人 消防試験研究センター

区分申込者受験者合格者合格率
乙種第4類――71,059―
乙種第4類82,43372,58422,61531.2%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

技術士試験国家資格2025年度・実施:公益社団法人 日本技術士会(文部科学大臣指定の試験・登録機関)

区分申込者受験者合格者合格率
第一次試験 全部門計22,75617,0135,75433.8%
第二次試験 全部門計(総合技術監理部門を含む21部門)30,70024,1352,75211.4%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

統計検定民間2025年・実施:一般財団法人統計質保証推進協会

区分申込者受験者合格者合格率
統計検定1級「統計数理」2025年11月16日 PBT1,32398917818.0%
統計検定1級「統計応用」2025年11月16日 PBT1,24989716718.6%
統計検定準1級CBT方式(年間)―――34.7%
統計検定2級CBT方式(年間)―――46.1%
統計検定3級CBT方式(年間)―――54.2%

合格率は試験実施団体の公表値で、分母は受験者です。「―」は公表値を載せていない項目で、MONOSCOPEで独自に計算はしていません。

出典:一般財団法人 消防試験研究センター「試験実施状況(令和8年4月~令和8年7月)」、公益社団法人 日本技術士会「技術士第一次試験 統計情報/技術士第二次試験 統計情報(令和3〜7年度の各年度PDF)」、一般財団法人統計質保証推進協会「統計検定の実績 PBT方式試験(各年)/過去の受験データ(CBT方式試験の各年の各検定種別の合格率)」

この職種のキャリアパスを見る →関連する職種を職種マップで見る →

製造業で働く人全体の数字を見る掲載データについて編集部に連絡する(数値・対象・出典のご指摘)

08CAREER PATH

キャリアパス

A. 昇進軸

若手(1〜5年目)研究テーマの担当者
中堅(6〜15年目)研究プロジェクトのリーダー
管理職研究所・開発部門のマネジメント

B. 専門職軸

研究開発スペシャリスト特定技術分野の第一人者として研究をリード
関連記事:スペシャリストのキャリア事例 →

転職・キャリアガイド(研究を続ける道と社外の道を考える) →