技術士の資格は、メーカーの技術者にとって意味があるのか。技術士は文部科学省が所管する技術者の国家資格ですが、技術士でなければできない業務はありません（業務独占ではない）。そのため、効き目は会社の評価制度と本人の使い方に大きく左右されます。
登録者の約8割は、コンサルタント会社を含む一般企業等に勤めています。第二次試験の合格者でも、「一般企業等」の勤務者が3割以上います。
この記事では、メーカー技術者の立場から技術士について整理します。順に、技術士制度の骨格、取るメリットと限界、統計で見る受験者と合格率、部門の選び方を見ます。
続いて、2026年度の試験日程、勉強時間の考え方、取得後に求められることを取り上げます。
技術士とは｜メーカー技術者が押さえたい制度の骨格
技術士は、技術士法に基づく国家資格で、文部科学省が所管しています。試験と登録の事務は、文部科学大臣の指定を受けた公益社団法人日本技術士会が行います。
法律上の定義は、登録を受け、技術士の名称を用いて、科学技術に関する業務を行う者です。その業務とは、高等の専門的応用能力を必要とする計画、研究、設計、分析、試験、評価、またはその指導の業務です。
メーカーの設計・開発・生産技術・品質保証の仕事は、この定義にそのまま当てはまります。
名称独占の国家資格で、業務独占ではない
技術士でない人が「技術士」やそれに似た名称を使うと、30万円以下の罰金の対象になります。これを名称独占と呼びます。ただし日本技術士会の説明どおり、法律上、技術士でなければできない業務は認められていません。
電気主任技術者のように「選任しないと設備を動かせない」資格とは性格が違います。取らなくても設計や開発の仕事は続けられるため、メーカーで取る意味は「義務」ではなく「使い道」で考える必要があります。
技術士補・修習技術者・技術士の関係
技術士になるには、第一次試験と第二次試験の2段階を通ります。
第一次試験の合格者と、文部科学大臣が指定した教育課程（JABEE認定課程）の修了者は、技術士補となる資格を持ち、一般に修習技術者と呼ばれます。
修習技術者は法律用語ではなく、この段階の人をまとめて呼ぶ言葉です。
技術士補は、同じ技術部門の技術士を「補助する技術士」として定めて登録する資格で、単独で技術士補を名乗って業務はできません。
メーカーの社内に同じ部門の技術士がいない場合は、技術士補の登録はせずに、下の図のルート2かルート3で第二次試験に進むことになります。
第一次試験（または指定課程の修了）のあと、3つのうちいずれかの実務経験を積んで第二次試験に進みます。
※総合技術監理部門は、ルート1・2が7年超、ルート3が10年超（他部門の二次合格者は7年超）。ルート1と2の期間は合算でき、理科系大学院の研究経歴は2年を限度に差し引けます。出典：日本技術士会「技術士制度について 令和8年度」
メーカー勤務で見落としやすいのが、実務経験が十分でも第一次試験の合格（または指定課程の修了）は必須という点です。入社後7年を超えていても、一次に合格していなければ二次は受験できません。
ルート2の「監督者」は、科学技術の業務に7年を超えて従事し、受験者を監督できる職務上の地位にある人とされています。上司が技術士である必要はないため、社内に技術士が少ないメーカーでも使いやすいルートです。
メーカー技術者にとってのメリットと限界
メーカーで技術士を取る意味は、建設コンサルタントとは効き方が違います。まず、制度上の位置づけの差を比べておきます。
同じ資格でも、制度上の要件になるかどうかで効き方が変わります。
※建設業法の営業所専任技術者・監理技術者として認められる部門には、建設部門のほか機械・電気電子部門なども含まれます。出典：日本技術士会「技術士制度について 令和8年度」（技術士資格の公的活用）
社外に対する「技術の証明」になる
技術士は、国家試験で専門的応用能力と技術者倫理を確認された技術者であることを、名称で示せる資格です。顧客への技術説明、共同開発の相手先との打ち合わせ、業界団体や学会での活動など、社名ではなく個人の技術力を説明したい場面で効いてきます。
公的な制度での活用もあります。日本技術士会によると、中小企業支援法に基づく派遣専門家、裁判所の鑑定人・専門委員・調停委員の推薦などで技術士が有資格者として扱われます。
労働安全コンサルタントや作業環境測定士、弁理士などの試験では、技術士であることで試験の一部が免除されます。
さらに、継続研さんの実績を積めば、APECエンジニアやIPEA国際エンジニアといった国際的な技術者資格への申請にもつながります。海外拠点や海外顧客との仕事が多いメーカー技術者には、一つの選択肢になります。
自分の技術を体系立てて整理できる
第二次試験の筆記は記述式で、専門知識に加えて「問題解決能力」と「課題遂行能力」が問われます。口頭試験では、マネジメント、コミュニケーション、リーダーシップ、技術者倫理、継続研さんといった観点から、技術士としての適格性を確認されます。
メーカーの仕事は、担当製品や工程に深く入り込むほど、自分の技術を他人に説明する機会が減りがちです。
受験準備では業務経歴を棚卸しし、「何が課題で、なぜその方法を選び、何を得たか」を言葉にする作業を繰り返します。この過程そのものが、後輩指導や設計レビューで役立つという見方ができます。
社内評価・手当は会社によって違う
資格手当や合格時の報奨金、昇格要件への組み込みの有無は、会社ごとに異なります。公的な調査で相場が示されているわけではないため、まず自社の人事制度（資格取得支援規程など）を確認するのが確実です。
参考になる数字として、日本技術士会が2022年に技術士を対象に行った総合技術監理部門（総監）についてのアンケート（回答約4,000人）があります。
「総監はあなたの組織内でどのように評価されていますか」という設問もあります。この設問では、「他部門の技術士と同じ評価」が72.6％、「他部門の技術士より高い評価」が27.4％でした。
これは総監の評価に限った設問で、メーカー技術者や技術士全般の評価を示す数字ではありません。ただ、上位とされる部門を取っても社内での扱いが変わらない組織が多いことがうかがえます。
転職でも同じで、技術士が制度上の要件になるのは建設コンサルタント登録や建設業の技術者などに限られます。メーカー同士の転職では任意の評価項目で、どの程度重視されるかは応募先次第です。
転職で評価される経験の整理は30代メーカーエンジニアの転職の記事が参考になります。
効くのは「説明力」と「整理」。直接の待遇は会社の制度次第です。
データで見る技術士｜受験者の勤務先と合格率
技術士の登録者は、2025年12月末時点で約10万4千人です。部門別では建設部門が約45％を占め、上下水道、機械、電気電子、総合技術監理が続きます。
業態別では、約80％が一般企業等（コンサルタント会社を含む）、約12％が官公庁・法人等、約8％が自営です。
試験の結果を令和7年度（2025年度）の数字で見ると、第一次試験は受験者の3人に1人が合格し、第二次試験は約1割という水準です。
一次は約3人に1人、二次は約1割が合格。二次の合格者の3割強は一般企業等の勤務者です。
※合格率は受験者に対する割合（勤務先別も同統計の「対受験者合格率」の公表値）。出典：日本技術士会「技術士制度について 令和8年度」、令和7年度技術士第二次試験統計
第二次試験の合格者を年代別に見ると、30代が約35％、40代が約28％で、この2つの年代で6割を超えます。実務経験を7年ほど積んだ30代前後が、メーカー技術者にとっての一つの受験時期と考えられます。
部門別の合格率には差があります。メーカー技術者が受けることの多い部門を並べると、次のとおりです。
受験者数の少ない部門は、年度によって合格率が大きく動く点に注意が必要です。
※総合技術監理は、他部門の技術士（二次合格者）が選択科目免除で受験するケースを含むため、他の部門とは単純に比べられません。出典：日本技術士会「令和7年度技術士第二次試験統計」
同じ部門でも選択科目によって差があり、機械部門では機械設計が17.6％（受験者381人）、加工・生産システム・産業機械が13.3％（同105人）でした。
合格率の高低で部門を選ぶより、次の章で見る「自分の業務経歴で語れる範囲」で選ぶほうが現実的です。
部門の選び方｜メーカー技術者に関係の深い部門
技術士の技術部門は21部門です。機械、船舶・海洋、航空・宇宙、電気電子、化学、繊維、金属、資源工学、建設、上下水道、衛生工学、農業があります。
さらに森林、水産、経営工学、情報工学、応用理学、生物工学、環境、原子力・放射線、総合技術監理が加わります。
第一次試験は総合技術監理を除く20部門で行われます。
第二次試験では、部門の中の選択科目を1つ選びます。選択科目の答案と業務経歴をもとに口頭試験が行われるため、自分の実務で具体的に語れる分野と、選択科目の範囲が重なるかが選び方の軸になります。
なお、第二次試験は第一次試験と別の部門でも受験できます。
業務内容と選択科目の範囲（日本技術士会の公表）を照らし合わせて選びます。
※選択科目の範囲は日本技術士会「技術士制度について 令和8年度」の第二次試験 技術部門／選択科目の内容から要約。
機械部門
メーカー技術者が最も選びやすいのが機械部門です。製品設計なら機械設計、強度解析や信頼性評価なら材料強度・信頼性、ロボットやメカトロ製品なら機構ダイナミクス・制御が候補になります。
生産技術の担当者には、加工技術、生産システム、生産設備・産業用ロボット、工場計画を範囲とする「加工・生産システム・産業機械」が対応します。設計職に求められるスキルは機械設計に必要なスキル・資格の記事でも整理しています。
電気電子部門
電気電子部門は、業務によって選択科目がはっきり分かれます。モーターやパワーエレクトロニクスを扱うなら電気応用、半導体デバイスや計測・制御システムなら電子応用、工場の受配電や動力設備なら電気設備です。
電気・電子設計の仕事で扱う範囲と照らし合わせると選びやすくなります。
令和7年度の二次試験では、電気設備の合格率が4.1％（受験者413人）と、同じ部門の中でも低めでした。受験者の多い科目ほど競争が厳しいとは限りませんが、年度ごとの統計を確認しておくと心づもりができます。
化学部門・金属部門
素材や化学のメーカーでは化学部門が中心です。
電池材料・半導体材料・機能性セラミックスは無機化学及びセラミックス、樹脂やゴムの製造・成形加工は高分子化学です。プラントや反応装置の設計は化学プロセスと、製品と工程で科目を選びます。
研究開発職の人は、研究テーマではなく「製造方法や設備への応用」まで語れる科目を選ぶのがポイントです。
金属部門は、鉄鋼・非鉄メーカーだけでなく、めっき・熱処理・溶接などの工程を持つ部品メーカーにも関係します。受験者は少ない部門ですが、表面技術や金属加工のように工程に直結した選択科目があるのが特徴です。
経営工学部門・情報工学部門
経営工学部門の生産・物流マネジメントは、生産計画、品質マネジメント、サプライチェーン、QCDES（品質・コスト・納期・環境・安全性）の管理と改善を扱います。
生産管理の仕事や品質保証、工場の改善を担う人に合う部門です。中小企業診断士の登録者は、第一次試験の専門科目（経営工学）が免除されます。
情報工学部門のコンピュータ工学は、組込システムの設計・実装・評価を範囲に含みます。組込みエンジニアには候補になりますが、令和7年度の二次合格率は4.2％と低い水準でした。
情報処理技術者試験の高度試験の合格者は、一次の専門科目（情報工学）が免除されます。
総合技術監理部門は2つ目の資格として
総合技術監理部門（総監）は、業務全体を俯瞰して管理する力を問う部門です。観点は、安全管理、社会環境との調和、経済性（品質・コスト・生産性）、情報管理、人的資源管理の5つです。
受験には、他の部門より長い実務経験（例えばルート3なら10年超）が必要です。
他部門の二次試験に合格している人は選択科目が免除され、必須科目だけで受験できます。工場長や開発部門の管理職をめざすメーカー技術者が、専門部門の技術士を取ったあとに2つ目として受けるという順番が現実的です。
試験の流れと2026年度の日程
ここからは、試験の中身と2026年度（令和8年度）の日程を、日本技術士会の公表内容（2026年10月1日時点）で確認します。
第一次試験
第一次試験は、年齢・学歴・業務経歴による受験資格の制限がありません。筆記試験でマークシート（五肢択一式）により行われ、次の3科目で構成されます。
- 基礎科目（1時間）：科学技術全般の基礎知識。設計・計画、情報・論理、解析、材料・化学・バイオ、環境・エネルギー・技術の5分野
- 適性科目（1時間）：技術士法第4章（技術士等の義務）の規定の遵守に関する適性
- 専門科目（2時間）：あらかじめ選ぶ1部門の基礎知識と専門知識。機械部門なら材料力学、機械力学・制御、熱工学、流体工学
内容は大学のエンジニアリング課程修了程度とされています。基礎科目は専門外の分野も出題されるため、自分の専門以外の分野をどう補うかが準備の中心になります。
技術士第一次試験の準備に通信講座を使う場合は、SATの一次試験講座の内容と受講料も比較材料にできます。
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第二次試験
第二次試験は筆記試験と口頭試験で行われます。
総合技術監理部門以外の20部門の筆記は、必須科目と選択科目に分かれます。必須科目（記述式2時間）は、技術部門全般の専門知識・応用能力・問題解決能力・課題遂行能力を問います。
選択科目（記述式3時間30分）は、選んだ科目の専門知識・応用能力と問題解決能力・課題遂行能力を問います。
口頭試験は筆記の合格者だけが受け、試問時間は20分（10分程度の延長あり）です。筆記の答案と業務経歴を踏まえて、技術士としての実務能力と取組姿勢が確認されます。
受験申込書に書く業務経歴が口頭試験の土台になるため、申込みの段階から試験が始まっていると考えて準備しましょう。
2026年度の日程と、手数料改定・CBTの状況
二次試験は春に申し込み、翌年3月に最終合格。一次試験は秋に実施されます。
※2026年10月1日時点の日本技術士会の公表内容。第二次試験の筆記は12都道府県で実施。
技術士法施行令の改正により、受験手数料と登録手数料が2026年1月1日から改定され、2026年度（令和8年度）の試験から新しい額が適用されています。
日本技術士会の案内によると、第一次試験は11,000円から13,000円に、第二次試験は14,000円から20,500円になりました。技術士・技術士補の登録手数料も、6,500円から8,100円になっています。
文部科学省の技術士分科会資料では、約30年前に定められた手数料を、物価上昇への対応や手続きのオンライン化などのために見直すという説明です。
CBT（コンピュータで受験する方式）は、同じ文部科学省の資料で今後検討する予定の項目の一つに挙げられています。対象は一次試験と二次試験の選択式問題で、現在はまだ検討予定の段階です。
2026年度の第一次試験は、従来どおりマークシートの筆記試験で実施されます。受験年度によって方式が変わる可能性があるため、申込み前に日本技術士会の最新の案内を確認してください。
勉強時間の実際と準備の進め方
「合格までに何時間必要か」は多くの人が気にする点ですが、日本技術士会や文部科学省の公表資料に、勉強時間の目安は示されていません。
受験講座などが出す数字もありますが、専門分野、実務経験、一次と二次のどちらかによって必要な時間は大きく変わり、個人差が大きいと考えるのが実態に近いでしょう。
時間の目安の代わりに、「何に時間がかかるか」を押さえておくと計画が立てやすくなります。
- 第一次試験：基礎科目の範囲が広く、専門外の分野（例えば機械系の人の情報・論理、材料・化学・バイオ）の復習に時間がかかりやすい。過去問題は日本技術士会のホームページで公開されている
- 第二次試験の筆記：限られた時間で課題を整理し、解決策とリスクまで論理的に書く練習が必要。知識の暗記より、答案を書いて第三者に読んでもらう回数が効く
- 業務経歴の棚卸し：申込書の業務経歴は口頭試験で深掘りされる。自分の担当業務を「課題・判断・成果」で説明できるよう整理する
- 口頭試験：技術者倫理や継続研さんについて、自分の言葉で答えられるようにしておく
ここで、想定例として架空のメーカー技術者のケースを示します。大学卒業後に産業機械メーカーで機械設計を8年担当してきたAさん（想定例）は、第一次試験をまだ受けていません。
実務経験はルート3の「7年超」を満たしていますが、まず一次に合格する必要があります。
Aさんが2026年11月の一次に合格すれば、2027年2月の合格発表後、翌年度の第二次試験に申し込めます。
2027年度の日程はまだ公表されていませんが、2026年度と同じ時期なら、4月に申込み、7月に筆記、冬に口頭試験、2028年3月に最終合格という流れです。
一次の受験から二次の最終合格まで、最短でも1年4か月ほどかかる計算になり、業務の繁忙期と重ならないよう早めに計画する必要があります。
取得後に必要なこと｜登録とCPD
第二次試験に合格しただけでは、技術士を名乗れません。登録の申請をして技術士登録簿に登録されて、はじめて技術士になります。費用は登録免許税30,000円と登録手数料8,100円です。登録は終身有効で、現時点で資格の更新制はありません。
一方で、技術士法には資質向上の責務（第47条の2）が定められています。2021年には施行規則が改正され、技術士登録簿に資質向上の取組状況を記載する仕組みができました。日本技術士会は、継続研さん（CPD）の実績を管理しています。
日本技術士会の「技術士（CPD認定）」は、条件を満たす技術士に認定証を発行し、名簿を公開する制度です。条件は、申請前の2年度に各年度50CPD時間以上（うち技術者倫理を各年度1時間以上）の実績があることです。
更新には過去5年度で250CPD時間以上が必要です。社内研修や学会参加、技術指導などを記録に残しておく習慣が、取得後の信用につながります。
名称の使い方にもルールがあります。技術士の名称を表示するときは、登録を受けた技術部門を明示しなければならず、登録していない部門を表示することはできません。
名刺に書く場合も「技術士（機械部門）」のように部門を入れる形になります。秘密保持義務や公益確保の責務もあり、社内の情報の扱いには一層の注意が求められます。
まとめ
- 技術士は技術士法に基づく名称独占の国家資格で、業務独占ではない。メーカーでは「使い道」で考える資格
- メリットは社外への技術の証明と、業務経歴を体系立てて言語化できること。手当や昇格への反映は会社ごとに異なる
- 令和7年度の合格率は一次33.8％、二次11.4％。二次合格者の36.6％は一般企業等の勤務者
- 部門は「業務経歴で語れる分野」と「選択科目の範囲」の重なりで選ぶ。メーカーでは機械・電気電子・化学・金属・経営工学・情報工学が中心
- 2026年度は二次の筆記が7月19・20日、一次が11月22日。手数料が改定され、CBTはまだ検討段階
技術士は、取っただけで待遇が変わる資格ではありませんが、自分の技術を社外に説明する力を国の制度で裏付けられる数少ない資格です。
職種ごとに役立つ資格は生産技術に必要なスキル・資格や品質保証・品質管理に必要なスキル・資格の記事で職種別に整理しています。
資格の勉強を、データ活用などの新しいスキルの学び直しと組み合わせたい方は、製造業のリスキリングとDX人材の記事もあわせてご覧ください。
出典
出典・参考資料（10件）を開く出典・参考資料を閉じる
- 制度・登録者数・受験資格・試験方法・選択科目・公的活用・義務：公益社団法人日本技術士会「技術士制度について 令和8年度」
- 第一次試験の日程・科目・免除：日本技術士会「令和8年度技術士第一次試験 実施案内」
- 第二次試験の日程・受験資格・21技術部門：日本技術士会「令和8年度技術士第二次試験 実施案内」
- 第一次試験の部門別統計：日本技術士会「令和7年度技術士第一次試験統計」
- 第二次試験の部門別・選択科目別・年代別・勤務先別統計：日本技術士会「令和7年度技術士第二次試験統計」
- 技術士（CPD認定）：日本技術士会「技術士（CPD認定）」
- 総合技術監理部門アンケート・CPD制度の経緯：日本技術士会「日本技術士会からの報告」（文部科学省 技術士分科会資料、2023年1月）
- 手数料改定（2026年1月1日施行）：日本技術士会「技術士制度における受験手数料及び登録手数料改定のお知らせ」
- 手数料改定の経緯・CBT導入の検討：文部科学省「技術士制度における受験手数料及び登録手数料の見直しについて」（技術士分科会資料）
- 技術士制度改革の検討事項：文部科学省「技術士制度をめぐる現状と課題」（令和7年5月27日）
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