保温の厚みは何mmが最適?放熱量・表面温度・省エネ金額の計算と選び方

金属外装で保護した保温配管と分岐が並ぶ機械室

保温の厚みは流体温度だけでは決まらず、放熱量や表面温度、運転時間、材料と施工費を比べて選びます。その際は、運転中の熱損失を抑える目的と、人が接触する場所の安全条件を分けて整理し、必要な性能を満たす厚さを絞ってから工事費と年間削減額を比べます。

以下では、90℃・200℃・400℃の例で厚さと放熱量の関係を見てから年間ロスと表面温度を計算し、最後に平面で近似した結果が実際の配管の円筒モデルではどう変わるかを確かめます。

動画中の「20mmで十分」「50℃なら問題ない」は、一律の最適値や安全基準には使えません。以下の条件では400℃・20mmの表面は約62.2℃となり、増し厚による放熱削減の余地も残ります。

目次

最適な保温の厚みはどれくらい?

保温材は熱を完全に止める壁ではなく、熱が流れにくい層を追加するもので、厚くすると熱抵抗が増え、同じ温度差なら外へ逃げる熱が小さくなります。ただし、厚さを10mm増やしたときの削減量はもとの厚さで変わり、裸管に最初の保温を付ける効果と、十分に保温した管をさらに厚くする効果は同じになりません。

配管ではもう一つ、保温を厚くすると外側の面積も大きくなる点に注意が必要です。単位面積あたりの熱流と配管全体から出る熱を分けて扱うことが、計算を読み違えないための出発点です。

図1:配管では、熱が通る面積が外側ほど大きい

断面の円周は半径とともに増えます。平面の同じ面積を使う計算とは、熱抵抗の式が変わります。

流体Tf外気 Ta保温材の外半径 ro鋼管の外半径 rp内半径 ri < 管外半径 rp < 保温外半径 ro同じ長さでも外側の面積が増える

層と熱方向を示す概念図です。寸法比は実物と異なり、流体が保温材へ漏れる経路を示していません。

厚さの影響を先に理解するため、まずは同じ面積を熱が通る平面モデルで考え、鋼と保温材を重ねた層の内外の熱伝達と各層の熱伝導を、直列の熱抵抗として足し合わせます。

基本となる熱通過率と放熱量の関係は配管の放熱量と保温効果の計算で説明しているので、面積を基準とする計算と、長さ1mあたりの計算の単位をそろえて読み進めてください。

比較条件は、流体温度90℃・200℃・400℃、外気20℃とします。内側熱伝達率10000W/(m²·K)、鋼の熱伝導率84W/(m·K)、管厚5mm、保温材0.05W/(m·K)、外側の係数20W/(m²·K)を一定に置きます。

これらは厚さの働きを比べるための仮定値で、特定材料の全温度域にわたる設計値ではありません。外側の係数は対流と放射の影響をまとめた一定値なので、放射熱を別に足して二重に数えることはしません。

平面モデルの熱抵抗と熱流密度
R = 1hi + Lpλp + dλins + 1ho
q″ = Tf − TaR
R:面積基準の熱抵抗[m²·K/W]、q″:外向きの熱流密度[W/m²]、h:熱伝達の係数[W/(m²·K)]、λ:熱伝導率[W/(m·K)]。Lpは管厚、dは保温厚さで、いずれもmへ換算します。

図2:厚くするほど、追加分の放熱削減量は小さくなる

共通の平面モデルで、5〜50mmの厚さを比較。曲線の傾きが緩くなっても、放熱は引き続き減っています。

q″[W/m²]010002000260051020304050保温厚さ[mm]400℃200℃90℃

外気20℃、本文の固定物性。0mmのq″は90℃で1396、200℃で3589、400℃で7576W/m²であり、図の横軸には含めていません。

200℃の例では、0mmで約3589W/m²だった熱流密度が、10mmで約720、20mmで約400W/m²まで下がります。20mmから50mmへ増やしても約171W/m²まで下がるので、増し厚の効果はまだ残っています。

この数値から、最初に付ける保温ほど削減幅が大きいことが分かります。ただし、曲線が寝て見える位置だけでは、経済的な最適厚さも安全上必要な厚さも決められません。

保温材の熱伝導率は材料、密度、平均温度、含水状態などで変わるため、実際の選定ではカタログの一つの温度の値をそのまま使わず、使用温度に対応する物性と耐熱条件を確かめます。

例えば、高温側と外表面の温度から保温層の平均温度を見積もり、その温度に対応する熱伝導率を選びます。その物性で表面温度を計算し直し、物性を選んだ温度と結果が整合するまで繰り返します。

内面が400℃でも保温材全体が400℃になるわけではないので、熱伝導率を評価する温度と、高温側で材料が耐えられる使用温度は分けて確認します。

保温の厚みと省エネメリット

放熱の削減を金額に直すには、熱が逃げる速さに運転時間と熱単価を掛けるため、常時運転の管と短時間しか使わない管では、同じ厚さでも年間の削減額が大きく変わります。

ここでは年間7000時間、熱単価0.002円/kJとして比較し、平面近似の全ケースに、外径114.3mm・長さ100mの裸管面積である約35.91m²を共通で使います。

円筒の外装面積を正確に使う計算は後半で示し、この表とは分けます。0.002円/kJは有効に供給される熱量あたりの仮定単価で、現在の燃料価格や実際の節約額を示すものではありません。

年間放熱ロスの金額
C = q″ × A × t × 3.6 × c
200℃・20mm:399.858 × 35.91 × 7000 × 3.6 × 0.002
= 約72.4万円/年
C:年間ロス[円/年]、A:基準面積[m²]、t:年間運転時間[h/年]、c:熱単価[円/kJ]。3.6はW·hをkJへ変える係数です。

図3:年間ロスと、増し厚で減らせる金額を比べる

裸管面積35.91m²を固定した平面近似。20mmで終えるか、さらに厚くするかは追加工事費も合わせて判断します。

流体温度保温なし20mm50mm20→50mmの追加削減
90℃252.6万円/年28.1万円/年12.1万円/年約16.1万円/年
200℃649.5万円/年72.4万円/年31.0万円/年約41.3万円/年
400℃1371.1万円/年152.8万円/年65.5万円/年約87.3万円/年

同じ仮定条件での算術比較で、工事費・維持費や実設備の測定値は含みません。差額は丸める前の値から計算しています。

200℃の例で20mmから50mmへ増やす効果は年間約41.3万円で、追加工事費を90万円と仮定すれば、追加投資の単純回収年数は約2.2年です。

ただし、保温なしからの削減額を、増し厚だけの工事費と比べるのは誤りです。既設20mmを残す案、撤去して更新する案、新設する案では、比較の出発点と費用の範囲が異なるからです。

費用には材料費に加え、外装、足場、撤去、廃棄、停止作業、将来の点検と補修も含めます。運転時間や熱単価が変わる案も並べ、使用期間中の総費用で判断すると、経済性を比較しやすくなります。

温度が運転中に大きく変わる設備では、最高温度が年間を通じて続くとは仮定せず、運転状態を区分して、それぞれの放熱率と継続時間から年間量を合計すると実際の稼働に近い比較ができます。

運転時間が半分なら、同じ温度と単価での年間削減額も半分になります。現時点だけでなく将来の負荷や停止期間が変わる場合も試算しておけば、投資判断が特定の予測に偏るのを防げます。

JFEロックファイバーの公開資料でも、経済的保温厚さの試算には運転時間、使用年数、年利率などの条件が付いています。参考表の厚さを、条件を確認せず自分の設備の最適値へ置き換えないことが大切です。

熱単価を燃料購入量から求める場合はボイラーや供給系の効率も必要になるため、ボイラー効率の入出熱の範囲と高位・低位発熱量の基準を合わせ、効率の掛け忘れや二重補正を防ぎます。

配管で失う熱を減らす方法と、排ガスから熱を回収する方法は、削減対象が違います。エコノマイザの熱回収や空気予熱器の省エネ効果と合算するときも、同じ燃料削減を重ねて数えないよう境界を決めます。

保温の厚みと表面温度

定常状態の保温表面では内側から届く熱と外側へ逃げる熱が釣り合うので、表面に熱がたまり続けないというヒートバランスの考え方を使えば、表面温度を求められます。

流体をTf、保温表面をTs、外気をTaとし、高温側から外へ流れる向きを正にそろえます。平面モデルでは各層の面積が同じなので、入出の熱流密度をそのまま等しく置けます。

図4:表面温度は、内側と外側の熱収支で決まる

保温の外表面Tsで区切ると、内側からの熱と外気へ出る熱が同じになります。

高温流体Tf鋼管保温材q″in外気 Taq″out外表面 Ts定常時:q″in = q″out

矢印は熱の移動で、流体の配管経路ではありません。起動直後など保温材に熱が蓄えられる間は、定常の釣合いと異なります。

内側から表面、表面から外気への熱流
q″in = Uin(Tf − Ts)
q″out = Uout(Ts − Ta)
1Uin = 1hi + Lpλp + dλins
1Uout = 1ho  q″in = q″out
Uin・Uout:各区間の面積基準熱通過率[W/(m²·K)]。温度差は外向きの熱流が正になる順序です。

全体の熱流密度q″が分かれば外側の式を変形するだけで表面温度が求まり、200℃・保温20mmの例では外気との温度差が約20Kになります。

200℃・保温20mmの表面温度
Ts = Ta + q″ho = 20 + 399.85820
= 約40.0℃
外気20℃、本文の平面モデル。表面温度の計算値であり、接触安全の判定値ではありません。

図5:同じ20mmでも、表面温度は同じにならない

外気20℃、固定した物性・外側係数での計算。50℃という線だけで安全を判定しません。

流体温度10mm20mm30mm50mm
90℃34.0℃27.8℃25.4℃23.3℃
200℃56.0℃40.0℃33.8℃28.6℃
400℃96.0℃62.2℃49.2℃38.1℃

流体400℃で20mmなら約62.2℃です。表面温度の要求がある場合は、その条件を満たすか個別に計算・確認します。

表面温度は保温を厚くすると下がりますが、実際には外気、風、外装の表面状態にも影響されます。熱伝導率の温度依存まで含める場合は、表面温度と物性を更新しながら整合させて計算します。

外側の熱伝達が大きくなると、同じ層構成でも表面は冷えやすくなる一方で、全体の放熱は増えます。そのため、風の強い日に表面温度が低かったことを、保温性能が改善した証拠にはできません。

NITEは、44〜50℃程度でも長時間同じ部位へ触れると低温やけどが起こり得ると注意喚起しており、人体への影響には温度だけでなく、接触時間や表面材質、皮膚の状態も関わります。

したがって、計算上50℃を下回ったことだけで素手で触れてよいと判断してはいけません。人の動線や作業位置を見て、接触防止ガード、離隔、表示、作業方法も含めて対策を決めます。

施工後に放射温度計で確かめるときは、金属外装の放射率と周囲からの反射にも注意が必要です。光沢のある表面で低い値が出ても直ちに冷たいとは判断せず、測定器の手順に従って確認します。

円筒配管と施工状態まで含めて厚みを決める

平面モデルで厚さの傾向をつかんだら、実配管の放熱は内外の面積差を含む円筒の熱抵抗で求めます。管壁と保温材の熱抵抗には半径比の対数が入るため、平面の厚さ÷熱伝導率をそのまま置く式とは異なります。

定常で漏れのないモデルでは、どの円筒面を通る総放熱率Qも同じです。一方、熱流密度はQをその場所の面積で割った値なので、半径の違う二面の値を等しいとは置けません。

長さℓの配管全体の熱抵抗
Rcyl = 1hi2πriℓ + ln(rp/ri)2πλpℓ
+ ln(ro/rp)2πλinsℓ + 1ho2πroℓ
Q = Tf − TaRcyl
Rcyl[K/W]、Q[W]。ri:管内半径、rp:管外半径、ro:保温外半径、ℓ:長さ[すべてm]。lnは自然対数。一定物性で端部・支持部の熱橋を省いた定常モデルです。

例として外径114.3mm、管厚5mm、保温20mm、長さ1mの配管を考え、材質や係数、流体200℃と外気20℃は先ほどと同じにします。このとき内半径は0.05215m、管外半径は0.05715m、保温外半径は0.07715mです。

全熱抵抗は約1.059K/W、1mの放熱率は約170Wとなり、外側熱抵抗が約0.1031K/Wなので、表面温度は20+170×0.1031から約37.5℃と求まります。

円筒の1m部分の代入結果
Q = 200 − 200.000305 + 0.000173 + 0.955159 + 0.103146
= 約170W
Ts = 20 + 170.006 × 0.103146 = 約37.5℃
分母は内側熱伝達、管壁、保温層、外側熱伝達の順の熱抵抗[K/W]。長さ1mを計算したため、この条件の放熱は約170W/mです。

管厚5mmは比較用の仮定で、特定の配管規格を指定する値ではありません。実際の計算では現品の内外径を使うため、呼び径だけで済ませず、Schと管厚の関係や図面を確認して寸法を入力します。

面積と温度差を扱う点は熱交換器の伝熱計算にも共通し、式のUと面積がどちらの面を基準にしているかを合わせれば、計算方法を混ぜずに済みます。

鋼管を囲む保温筒の断面と、取り外した曲面金属外装の試料
生成画像:未施工の配管試料と保温筒・外装の層構成イメージ

計算上の厚さが適切でも、施工後のすき間、濡れ、圧縮、外装の破れがあれば性能は変わります。そのため図面の厚さを確認するだけでなく、継目と端末、支持部、弁やフランジも点検対象に含めます。

増し厚を計画するときは外径がどこまで大きくなるかも図面へ反映し、隣の配管や壁、弁の操作部、点検口に干渉せず、必要な作業空間を保てるかを確かめます。

保温筒は管の外径に合うものを選び、無理に押しつぶして所定厚さを失わないよう施工します。直管、曲がり、分岐、端末で連続した層をつくる方法は、材料メーカーと施工要領で確かめておきます。

図6:厚さに加えて、浸水・すき間・熱橋を確認する

配管を長手方向に切った概念図。外装の継目からの水、断熱層の欠け、金属支持部は別々に確認します。

外装の継目・浸水断熱層のすき間保温材鋼管と流体金属支持部濡れ・損傷の原因を直す

金属支持部の熱橋は、直管だけの計算では含めていません。水の経路と支持構造は一例で、実設備の施工要領と点検計画を優先します。

米国エネルギー省の保温資料も、濡れた保温や損傷を修復し、水分源を取り除くことを勧めています。水を含んだ層に新しい外装をかぶせるだけで済ませず、漏れや浸入の原因と内部状態を調べます。

保温材の下に水が滞留すると配管の腐食も見えにくくなるため、外装の変色、シールの切れ、漏れ跡などを手がかりに、設備の腐食管理計画に沿って内部点検の必要性を判断します。

点検や整備で頻繁に外す部分には、取り外して復旧できる構造も検討します。直管以外の放熱を考えるときは、バルブの保温と投資採算も関連項目になります。

蒸気トラップのように外気への放熱が作動に関係する機器は、自己判断で全体を覆わず、機器メーカーの指示と保全作業・復旧方法をそろえたうえで、必要な機能を保ちながら保温します。

最後に、必要厚さ、材料の使用温度、施工可能な寸法、外装と点検条件を仕様書へ残します。計算結果だけでなく運転条件と物性、表面温度の要求、費用比較の前提も記録すれば、改修時にも判断を引き継げます。

保温の厚みでよくある質問

保温は20mmあれば十分ですか?

流体温度、管径、保温材、外気、表面温度の要求によって変わり、今回の400℃の平面例でも20mmで約62.2℃となるため、一律に十分とは判断できません。

厚くしても効果がなくなる厚さはありますか?

今回の例では厚くするほど放熱は減り続けますが、追加分の削減量は小さくなっていくため、追加施工費と年間削減額を比べ、使う期間や必要性能も含めて選びます。

表面温度50℃なら触っても安全ですか?

50℃という温度だけでは安全と判断できないため、接触時間や表面材質、作業条件も含めて評価し、接触防止や離隔などで触れない対策を講じます。

放熱量のW/mとW/m²は何が違いますか?

W/mは長さ1mあたりの放熱、W/m²は表面積1m²あたりの熱流密度で、保温の外径が変われば面積も変わるため、単位と面積基準をそろえて比較します。

保温を厚くすれば、濡れやすき間も解決しますか?

厚さを増やすだけでは浸水や施工の欠けの原因は直らないため、外装と端末、漏れ、保温材の状態を確認し、原因を修復したうえで適切に復旧します。

まとめ

この記事のまとめ
  • 保温の最適厚さは、放熱・表面温度・経済性の条件で変わる
  • 最初の保温ほど削減幅が大きいが、増し厚の効果も残る
  • 20mmや50℃を一律の十分条件・安全条件にしない
  • 平面と円筒の熱抵抗、W/mとW/m²の基準を区別する
  • 施工費と運転時間に加え、濡れ・すき間・点検性も確認する

保温厚さは、計算で必要な性能を確かめ、施工と運転の条件へつなげて決めるものです。熱の流れと費用の比較範囲をそろえれば、今ある保温の補修と増し厚のどちらを優先するかも検討しやすくなります。

熱伝導率、熱伝達率、U値の整理には、熱伝導率と熱伝達率の違いも参考になります。計算値と現場の状態を両方確認し、設備に合う保温へ仕上げましょう。

出典

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プラント機器メーカーとプラントメーカーで約10年、設備の提案・設計・試運転に携わったのち、Webマーケターに転身。現在はBtoB製造業専門のWebコンサルタントとして、メーカーの情報発信を支援しています。エネルギー管理士/第三種電気主任技術者。工業技術ブログを2017年から運営(500本以上執筆)、YouTube登録者約2万人、Xフォロワー約1万人。

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